消費者の80%が「何らかの貯蓄をしている」にも関わらず、失業など万が一の場合1ヵ月以上生活を支えるのに十分な貯蓄があるのは59%、高所得者ですら19%が3ヵ月以上もちこたえられない現状が浮き彫りになった。

これは英国で行われた、「ワールド・クラス・ペイメント」による調査で、昨年のクレジットカード負債額が世界一の910億ドル（約9兆3475億円）を記録した負債大国でもあるという事実と、EU離脱による先行きの不透明さが長期化するであろう現実を掛け合わせてみると、巨大な黒雲が英国をおおい始めている気がしてならない。

経済危機が落ち着くたびに浪費が始まる？

この調査は英バークレイズ銀行が消費者の貯蓄動向を見極める目的で、消費者へのアンケートと貯蓄口座預金額を照らし合わせたものだ。

調査では65%が「貯蓄は必須」、53%「衝動買いで負債をかかえるのは嫌。将来のために貯蓄したい」と回答しているが、近年一般家庭による貯蓄率は年々減少しており、金融危機以前の浪費癖がジワジワと舞い戻り始めている気配がする。

1992年のポンド危機直後には国民がこぞって貯蓄に走り、1997年の統計では13%まで上昇。しかし緊張の糸が切れ、裕福な暮らしに慣れ始めた2008年には、一気に5%まで落ちこんでいる。

2009年のリーマンショックで再び11.8%まで復興するが、落ち着きとともに貯蓄離れはさらに進化。2015年第1四半期の平均貯蓄率は4.9%となっている。

210万人がISAを開設しているが、40%が2015年4月からの1年間、1ペンス（約27円）たりとも入金をしていない。