子供の保険と聞いて思い浮かぶのは学資保険か医療保険ですよね。他にも子供が物を壊したり、自転車などで誰かを怪我させたりしたとき用の個人賠償責任保険なども増えてきました。今回は子供のために加入する保険についてFP（ファイナンシャル・プランナー）の鷲田さんが紹介します。
監修者紹介
子供専用に作られた3種類の保険を知っていますか？
パパママが子供のために加入を考える保険は大きくわけて3種類あります。子供の教育費の積み立てのために入る学資保険と、病気やケガに備えて入る医療保険、さらに子供がモノを壊したり、誰かを怪我させてしまったときのための個人賠償責任保険です。加入するかどうかはパパママ次第ですが、それぞれの特徴とメリット、デメリットをご紹介しましょう。
子供の教育資金を積み立てるための学資保険
子供の将来について考えると必ず思い浮かぶのは「教育費」ですよね。2014年の文部科学省「子どもの学習費調査」によると、幼稚園～大学までに掛かるすべての教育費を換算すると、すべて公立の施設に通った場合では約1000万円、すべて私立の施設でその中でも理系に通った場合はなんと約2650万円の教育費が掛かることがわかっています。
毎月コツコツ貯蓄して、というのもひとつの方法ですが、大学進学などまとまったお金を必要とするタイミングで、ある程度の費用を確保するために活用されるのが学資保険です。学資保険には「貯蓄型」と「保障型」の大きく2つの種類に分けることができます。それぞれの特徴・メリット・デメリットをご紹介しましょう。
貯蓄型の学資保険
学資保険で重視されるポイントとして多いのは「返戻率（へんれいりつ）」です。初めて耳にする方もいるかもしれませんが、これは「支払った保険料と比べて、将来受け取れる総額がどのくらいあるのか」を割合で示したものです。例えば、総額100万円の学資保険料を支払って、満期の受け取り金額が110万円であれば、返戻率は110％ということになります。貯蓄型の学資保険は返戻率を重視しており、よりたくさんのお金を受け取ることを目的としています。
貯蓄型の学資保険の最大のメリットは受け取れる金額が大きくなることでしょう。返戻率は保険会社によっても異なりますし、払込期間や受け取り時期、パパママや子供の年齢などによっても変動します。そのため、さまざまな商品と比較検討してみることをおすすめします。注意したいのは、学資保険は途中で解約をすると損をしてしまうことです。学資保険は基本的に10年や15年など払込期間を契約ごとに設定するようになっています。そして、学資保険契約時に伝えられる返戻率は、この設定した払込期間を満期まで払いきった場合の率です。
そのため、満期になる前に学資保険を解約してしまった場合、支払った保険料のうちある程度の返戻金は「解約返戻金」という形で受け取れるものの、支払った保険料よりも受け取り額が下回ってしまいます。貯蓄目的で学資保険に加入したのに、受け取り額が減ってしまっては元も子もありませんよね。貯蓄型の学資保険を検討する際には、満期まで払いきれる金額か、を加味して毎月の保険料を検討することをおすすめします。
保障型の学資保険
一方、保障型の学資保険は、貯蓄目的よりもパパママや子供の万が一の場合に備えることに比重を置いた保険です。学資保険の保険料を支払うパパママが死亡してしまった際にはそれ以降の支払いが免除される、という保障内容は貯蓄型にもある場合が多いです。しかし、保障型の学資保険では、それに加え育英年金（保険契約者が死亡した場合、満期を迎えるまで育英費用として受け取れる年金）があったり、子供が怪我や入院をした際の医療保障がセットになったものもあります。
保障内容を充実させ、リスクに備えられる心強い保険ですが、保障型の学資保険は返戻率は100％以下のものが多いのを知っておいてください。保障内容を充実させればさせる程、返戻率は下がっていくので、生命保険など別の保険に入っているのであれば、それと比較しながら保障内容を選択したほうが良いでしょう。
学資保険を選ぶポイント
学資保険を選ぶ際にはどんな観点で比較すれば良いのでしょうか？ 大きく3つのポイントを紹介します。
- 返戻率は何%か
- パパママ、子供への保障内容はどんなものがあるか
- 家族構成や支払い方法での割引など、どんなサービスがあるか
学資保険に入る目的によってどれを最も優先させるのかが変わります。貯蓄目的であれば支払い金額と受け取り金額の差分に注目した方が良いため、返戻率や割引・サービスを重視することをおすすめします。保障目的で検討しているのであれば、保障内容と返戻率を比較して、よりバランスの良いものを選択する、という選び方がいいでしょう。最近では学資プランと呼ばれる貯蓄型の死亡保障で貯めるケースが多くなっています。パパママの保障と学資金の貯蓄と同時にできる半面、途中での解約に大きなペナルティがかかるものが多いため、掛け過ぎには注意しましょう。