※国税庁「令和5年分 民間給与実態統計調査」を基に筆者作成
これらのデータからは、男性の平均年収は年齢とともに上昇しますが、女性の平均年収は横ばい傾向にあることが分かります。
40歳の転職後の年収は下がるのか
では、実際に40歳で転職をすると、どのようになるのでしょうか。転職後の年収は、業界や職種によって異なりますが、年収が上がる場合と下がる場合、それぞれが想定されるケースを見ていきましょう。
年収が下がる可能性のあるケース
1・未経験業界や職種へ転職するケース
このケースでは、これまで培ってきた経験やスキルが十分に生かせず、企業側も「新人」として扱うため、おおむね給与は低くなる可能性があります。特に、専門職や技術職の場合は、即戦力としてのスキルが求められる傾向があるため、未経験の転職では給与が低く設定されることが多いようです。
2・中小企業へ転職するケース
大企業と中小企業では給与水準が異なることがあります。大企業は規模の大きさや安定した収益基盤により、給与は比較的高めに設定されていることが多いですが、中小企業ではコスト管理の関係で給与は低くなることがあるでしょう。加えて、賞与や福利厚生の違いも大きいため、転職後の総収入で大きく差がつくことがあります。
例えば、従業員1000人以上の大企業で課長職として年収600万円をもらっていた人が、従業員100人規模の企業に転職した場合、業界と役職が同じでも年収が600万円以下になることも珍しくないようです。
年収が上がる可能性のあるケース
1・専門スキルや資格を生かして転職するケース
企業は専門スキルや資格を持った人材を求めている傾向があります。特に、即戦力として活躍できる場合は、企業側も高い給与を提示することがあるでしょう。
例えば、ファイナンシャル・プランナー（FP）や公認会計士、弁護士などの資格を持っている場合、転職時にそのスキルを生かして高収入の仕事に就ける可能性があります。
2・管理職やマネジメント経験を生かして転職するケース
企業はマネジメント経験が豊富な人材を求めており、特にリーダーシップを発揮できる人には高い報酬を提示することがあります。管理職経験者は、単なる実務スキルだけでなく、組織をまとめる力や人材育成の能力も評価される傾向があるため、転職時に給与アップの交渉がしやすくなる可能性があります。
例えば、課長職から部長職への転職が成功した場合、年収が大幅に上がるケースもあるでしょう。また、外資系企業ではマネジメント経験が重要視される傾向があるため、日本企業よりも高い給与が提示されることもあります。