特定の漢字が使われる災害地名に注意

石碑のような明確な記録が残っていなかったとしても、災害の危険性を示唆してくれるものがある。地域に残る地名だ。

香川県さぬき市のオレンジタウン、埼玉県越谷市のレイクタウンなど新たに命名された地名に変わっている場所も多いが、図書館にある市区町村史を開けば昔の地名がすぐ分かる。

真備町は奈良時代の学者吉備真備の出身地であることが町名の由来となり、過去の災害が関係した名前ではないが、川辺は川のそばを意味する。坂町は町名からして傾斜地であることを示している。

「川」や「坂」の名があるからといって、その場所で過去に大災害があったとは限らない。しかし、川のそばなら水害、傾斜地なら土砂崩れの発生地であってもおかしくない。地域の歴史を調べるきっかけとするには良いだろう。

地名にはその土地の歴史や地理が集約されている。先人が被災の歴史を伝えるために命名したケースもある。一般に災害地名と呼ばれているもので、特定の漢字が使われることが多い。

中央防災会議の「1982長崎豪雨災害報告書」や「市町村名語源辞典」（東京堂出版）などによると、「竜」や「蛇」は川の蛇行や激流、「河内」や「川内」は洪水被害地、「谷」は低湿地、「浦」は昔の海、「窪」は窪地か川の合流点を意味することがある。

漢字が持つ意味だけでなく、音の当て字として使われる例も見られる。「梅」は埋める、「馬」は崩壊地形のウバの代わりに使用されたといわれる。やすらぎが丘団地の名前で住宅開発された広島市東区の馬木地区では、西日本豪雨で土砂崩れが発生した。たかが地名と侮ることはできない。

不動産取得時には災害のリスク計算が必要

東日本大震災以降、日本は地震活動が活発化してきたといわれる。地球温暖化の影響からか、台風の大型化や集中豪雨、ゲリラ豪雨の多発が目立つようになった。大災害発生のサイクルが短くなり、被害が拡大する可能性も否定できない。

地震による被害は日本中、どこにいても避けられそうもない。海に近ければ津波、埋立地なら液状化の被害が出る可能性がある。地震以外でも水量の多い河川沿いなら水害、急傾斜地は土砂崩れが心配だ。

仮に取得した不動産が資産運用のためだったとしても、地震や水害で被災すれば資産価値が著しく低下する。被災地にならなかったとしても土地やマンションの価格が大きく低下することもある。東日本大震災後には、被災地ではない西日本の太平洋側で住宅地やマンションの価格が急落した。

新たに不動産を取得する際は、居住用であろうと資産運用用であろうと、地名や地域の歴史に気をつけ、しっかりとリスク計算することが求められる時代になったのではないだろうか。

文・高田泰（政治ジャーナリスト）／ZUU online

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