医療費控除による還付金額は、課税所得や支払った医療費の金額によって変動します。「図表2」は、課税所得が300万円、500万円、800万円の場合、それぞれ医療費が20万円、30万円、40万円だったときの還付金額の目安を示したものです。
課税所得が高いほど所得税率が上がるため、同じ医療費でも還付金額が増える傾向があります。例えば、課税所得500万円で医療費が30万円の場合、医療費控除による還付金は約4万円と計算されます。一方で、課税所得300万円では医療費が同様の30万円であっても、約2万円と控除の影響が小さくなることが分かるでしょう。
図表2
図表1 課税所得の速算表より筆者作成
医療費控除を申請しよう
医療費控除を申請すれば、支払った医療費の一部が還付金として戻ってくる可能性があります。
しかし、この制度は確定申告をしなければ適用されません。還付申告は、申告期限（翌年の3月15日）から5年以内であれば手続きが可能ですが、手続きを早めに行えば、その分還付金もスムーズに受け取れます。医療費の総額が10万円を超える年は、領収書や明細書をそろえて速やかに申告し、家計の負担軽減に役立てましょう。
出典
国税庁 No.2260所得税の税率
国税庁 No.1120医療費を支払ったとき（医療費控除）
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
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