老後生活に必要な資金はどのくらい？資産形成方法にはどのようなものがあるの？

続いては、現状の老後資金に不安が残る場合の資産形成方法についてご紹介します。老後資金に不安がある場合は、支出を抑えることはもちろんですが、老後の資産そのものを作る、つまり資産形成も有効な手段といえます。
 
以下に、老後に向けた資産形成の方法の一例をまとめました。
 

 
資産形成を始める年齢や軍資金、本人の向き不向きなどによって取るべき方法は異なりますが、基本的にはリスクを分散する意味でも複数の方法を併用する方が良いとされています。
 
具体的には、基本的に元本保証がされている普通預金や定期預金などの貯蓄型の資産形成方法と投資型に分類されるその他の資産形成方法の併用です。後者は、元本割れのリスクを否定できないことから、貯蓄型の商品との併用が推奨されています。
 
また、資産形成を行うには長期的な視点も必要なため、できる限り早めに実践することも大切です。まとまった金額が必要になるタイミングから逆算して、計画的に資産形成をはじめると良いでしょう。
 

最低限かつ平均的な収支計算であれば問題ない

老後の生活において、毎月の支出を65歳以上の2人以上世帯における平均値に抑えられ、かつ夫婦2人が厚生年金も含めて平均的な年金額を受給できるのであれば、収支計算的には問題がないといえます。
 
ただし、上記の支出額はあくまで生活における必要最低限のものです。突発的な支出や趣味などに使う費用を考慮する場合、300万円の貯蓄では足りない可能性があります。また、厚生年金の受給条件を満たせず受給できない場合、支出額が収入額を上回るなら貯蓄から捻出する必要があるでしょう。
 
貯蓄からの捻出額によっては、60代での300万円という貯金額は心もとないと判断せざるを得ないかもしれません。
 

出典