資産が4割増える？「お金の専門家」に相談すべきタイミング8つ

専門家に相談すべき8つの機会

しかしUSNewsの金融ライター、マリアリン・ラポンシー氏は専門家の意見や数々の事例に基づき、資産や年齢に関係なく、「専門家に相談すべき8つの機会」を挙げている。

初めて働き始めた時
結婚・離婚・死別した時
まとまった金額の現金を受け取った時
親の介護が必要になった時
子どもが生まれた時
資産を継承したい時
定年退職後のライフプランを立てたい時
25万ドル以上の資産を所有している時

「生活に大きな影響をおよぼす出来事」が相談の目安

初任給が年間2万ドルであろうと20万ドルであろうと、まずはフィナンシャル・アドバイザーに相談する。専門家は老後のための貯蓄に関するガイダンスを示すだけではなく、福利厚生サービスを最大限に活用する方法に関するアドバイスも提供している。早めのライフプラン設計は、充実した経済基盤を築く上で大いに役立ってくれるはずだ。

フィナンシャル・アドバイザーのような第三者を間にはさむことで、資産と収入の共有について夫婦間（あるいは結婚を予定のカップル）で話し合いがしやすくなり、離婚の際には財政的損失を最小限に抑えることができる。

死別によって財政が一転するケースもある。残された配偶者は以前よりも少ない収入での生活を余儀なくされる、あるいは家、生命保険金、投資といった資産管理の最善の方法を考える必要がある。「伴侶を失って初めて、自分でお金の管理をする」という人も少なくない。

資産相続、ボーナス、昇給など、まとまったお金が手に入ることは財政的健全性に恩恵をもたらす。しかし多くの人がせっかくの機会を活かしていない。

米国公認会計士協会（AICPA）のパーソナル・ファイナンス・スペシャリスト委員会（Personal Financial Specialist Committee）のメンバー、ロバート・ウェストリー氏いわく、「棚ぼた式に手に入ったお金を急いで使おうとした時、間違いが起こる」。専門家からアドバイスを受けることは、こうした「間違い」を未然に防いでくれる。

最も効果的にお金を管理する

子どもの誕生や親の介護など、財政状況に大きな影響をおよぼす出来事が生じた場合も、お金のプロに相談すべきだ。

「資産を子どもや孫に譲りたい」のであれば、かしこい相続税対策は必須となる。老後のためにコツコツと貯蓄することは大切だが、フィナンシャル・アドバイザーは「最も効果的に貯蓄したい」という希望を叶えてくれる。

資産が一定の水準を超えた場合、定期的に専門家に相談し、見直すことで、安全かつ効果的に、資産をさらに増やせるだろう。

文・アレン・琴子（英国在住フリーランスライター）／ZUU online