「子どもの教育に必要なお金」はいくら？出産後どう貯めればいい？

子どもの教育にかけるお金は惜しみたくない、というのは親なら誰しも思うもの。妊娠や出産を考える前に、子どもの教育にどの程度の費用が必要なのか気になりますよね。実際、教育資金はどの程度用意しておけばいいものなのでしょうか。今回は子どもの教育資金について、どんな準備がいるのかをチェックしていきましょう。

子どもが生まれてうれしい一方、お金の不安もつきまとう

子どもを授かるのはおめでたいことですが、「子育て費用って一体いくらかかるの？」「具体的にいつ、どれくらいの出費を覚悟すべき？」とお金に関する漠然とした不安もつきまといます。将来どのタイミングでどれだけの費用が必要になるのかを予測して、その時期までにいくら貯めればよいか知ることから始めましょう。

子どもの教育にかかる費用は妊娠中や赤ちゃんのうちに計画を立て、コツコツと準備すれば必要な時期までにある程度の貯蓄が見込めます。この記事で紹介するように、貯蓄方法はいろいろありますが、それぞれの家庭に合った貯め方で計画的に準備すれば過度に不安を抱える必要はないでしょう。

子育て費用はいくら必要？乳幼児～大学までの費用を解説

子どもの教育費がかかってくるのは、幼稚園に通い始めるくらいの年齢から大学卒業までの時期。文部科学省の「平成30年度子供の学習費調査」によると、1年間にかかる学習費の総額は以下のようになっています。

＜1年間にかかる学習費の総額＞

文部科学省「平成30年度子供の学習費調査」

幼稚園～高校卒業（幼稚園は3歳から高校は3年生までの学習費の総額）までもっとも金銭的負担が少ない公立に通った場合でも、学費は約540万円かかります。また、もっとも金銭的負担が多い私立で幼稚園から高校卒業まで通わせた場合、学費だけでも約1,830万円かかります。

さらに大学に進学した場合、国公立大学で4年間の学費は入学金を含めて総額約540万円、私立文系では同様に総額約740万円、私立理系では総額約830万円がかかります。

幼稚園から大学までオール国公立の学校に通った場合、子ども1人当たりの教育費は1,100万円ほど、オール私立で理系の大学に進学した場合は、2,700万円ほど必要になります。

学校外活動費によっても総額は左右される

上で紹介した文部科学省の「平成30年度子供の学習費調査」による学習費総額のなかには、給食費、園外および学校外活動費、学校教育費などさまざまな項目が含まれています。この調査の結果から、公立幼稚園の学校外活動費が8万3,895円、私立では16万5,658円かかっていることが分かります。

この学校外活動費の内訳を詳しく見ると、公立・私立幼稚園ともに「その他の学校外活動費」（体験活動や習い事などの経費）の「スポーツ・レクリエーション活動」に対する支出がもっとも多くなっています。

小学校ではさらに習い事などにまつわる出費もグッと増え、公立で21万4,451円、私立で64万6,889円の学校外活動費を支出しています。

全体的に教育費が高くなりやすい私立ですが、中学校では学習塾や習い事にかかる学校外活動費が公立、私立ともに年間30万円ほどで、大きな差は見られません。また、高校では年間の学校外活動費が中学よりも下がり、公立は17万6,893円、私立25万860円となっています。

小・中・高校に通う子どものいる家庭では学校外活動費の内訳として、いずれも、学習塾、家庭教師や通信教育、参考書などの「補助学習費」への支出割合が大きいことが分かりました。学校のほかに、補助的な学習をプラスして行っている家庭が多いようです。

このように、子どもの教育費は学校外活動費によっても左右されます。将来的に子どもを通わせたい習い事や、受験を見据えて通わせたい学習塾がある場合には、学費以外の学校外活動費にもある程度の見通しを持って資金を用意しておきましょう。