晴れて結婚が決まったあと、実はやらなければならないことが多数あります。両家の顔合わせや食事会、結納、そして挙式や披露宴などをしたいと考えているカップルも多いでしょう。しかし、これらを行うためにはそれなりのお金がかかってきます。結婚にかかわる費用はどれくらい必要なのか、そしてその費用を上手に貯蓄する方法を紹介します。
結婚にかかわること、どれくらいの費用が必要？
まずは、結婚するにあたり、必要となる金額を知っておきましょう。（株）リクルートマーケティングパートナーズが2019年4月～2020年3月に結婚または結婚予定のあった人を対象に実施した調査「ゼクシィ 結婚トレンド調査2020 首都圏」内のデータから、平均額を抜粋してみましょう。
両家の顔合わせ：平均7.2万円
新郎新婦とそれぞれの親が揃う両家の「顔合わせ」は、家族とともに結婚の意思を確認する場として、また相手の家族と末永く良い関係を続けていくために実施するカップルが多いようです。
同調査によると、顔合わせにかかった費用は、首都圏（東京・神奈川・千葉・埼玉の1都3県、以下同様）では7.2万円、全国平均では6.5万円という結果になっています。顔合わせは料亭やレストランなどで行われることが多いため、相応の費用は用意しておいたほうがいいでしょう。
結納式：平均36.3万円
「結納式」は、両家の間で結納金や結納品を形式にのっとって受け渡しをする婚約の儀式です。同調査によると結納式の費用は食事代を含めて首都圏では平均36.3万円、全国平均では22.7万円となっています。
最近では結納を行わないカップルも増えてきていますが、結納式にかかる費用の平均として把握しておくといいでしょう。
挙式・披露宴・披露パーティー総額：平均382.6万円
挙式・披露宴から仲の良い友人などを集めて行う披露パーティーまで、かかった金額の総額は、首都圏エリアの平均で382.6万円、全国平均では362.3万円でした。2017年調査では首都圏の平均は370.6万円、2018年調査では372.4万円、2019年の調査では平均377.9万円となっており、年々増加の傾向にあります。
ほかにも新婚旅行費などが必要となる場合も
ここまでに挙げた首都圏の結婚費用の合計は平均で426.1万円になります。挙式前にブライダルエステに行く、新婚旅行を予定しているなど、上記の費用以外にも必要となってくるケースもあり、結婚にかかわる費用は多岐にわたります。それらを踏まえて結婚費用の準備を進めていきましょう。
約430万円の貯め方は？貯蓄アイデアを紹介
両家の顔合わせや挙式・披露宴にかかる平均額を合計すると、約430万円が必要という現実が浮き彫りになりました。430万円はかなり大きな金額ですが、どのように貯蓄していったらいいのでしょうか？アイデアを紹介します。
毎月の生活費を見直し、無駄を省こう
毎月の生活費は必ずかかってくるものであり、これを全て省くことはできません。しかし、本当に必要だと思うもの以外の購入を控えるなど無駄を省くことで、支出を抑えることが可能です。
たとえば、コンビニのドリップコーヒーを毎朝買っている場合で考えてみましょう1杯150円のドリップコーヒーを1週間のうち5日買っていたら750円かかります。20日間買えば3,000円、1年の出費に置き換えると……なかなかの金額に膨れ上がることが分かると思います。
毎日の習慣でつい買ってしまうなどルーティン化されている場合は、一度「その品物が本当に必要かどうか」を改めて考え直すことで、無駄を省くきっかけになるかもしれません。
目標金額を決め貯蓄用の箱を設置
見えるところに貯蓄用の箱を設置する方法もいいでしょう。日々の生活で出た小銭のおつりを貯めていけば、「ちりも積もれば山となる」で、けっこうな金額が蓄えられます。
長く貯蓄を続けるコツは、目標金額を決めておくことです。貯めたい金額が明確なため、「あとどれくらい貯めたらいいのか」ということも分かりやすく、取り組みやすいでしょう。
また、「〇ヵ月だけ」など期間を決めたり、「100円玉のみ入れる」などマイルールを定めたり、無理なく続けていけるような方法を選択することも重要です。
確実に貯めたい場合は先取り貯蓄がベスト
確実に貯蓄をしたい場合は、「先取り貯蓄」を選択するといいでしょう。先取り貯蓄とは、給料や収入から必要な貯蓄分を差し引いて貯蓄に回す方法です。給与の振込先として登録している生活費用の口座から自動引き落としで別の口座に先取り貯蓄した分が積み立てられるため、生活費として使い過ぎてしまう心配もありません。
先取り貯蓄は、銀行などが取り扱う「自動積立定期預金」が代表的です。勤務先の社内預金もしくは財形貯蓄制度などを利用する手もあります。制度が利用可能かどうかは企業によって違いますので、勤務先の担当部署に聞いてみてください。
