生田は7日夜に「費用はかかってしまうけど恐怖心を緩和するためにも、一つの大切な選択だと勉強をしていたので　それをご家族で話し合われる事もいいのではないかとお伝えしたかったのだけど言葉足らずでした」と釈明したが、これに対しても「おねだりって言葉の選び方が問題だったのに、それをまったく分かってない」「謝るポイントがずれてる」といった非難の声が続出し、炎上がむしろ拡大してしまった。

　また、元SMAPの木村拓哉は昨年9月に旧ジャニーズ事務所が開いた記者会見の直後、Instagramに敬礼ポーズのキメ顔写真と共に「show must go on！（ショーは何があっても続けなければならない）」と投稿。この言葉は故ジャニー喜多川氏のモットーとして知られている上に、意味的に「性加害問題に我関せず」という印象になりかねず、不適切だとして炎上。木村はほどなく投稿を削除したが、この一件で大きくイメージを下げてしまった。

　旧ジャニーズ時代は基本的にタレント個人のSNS利用は禁止で、例外的にアカウントを開設した場合でも、投稿内容は「事務所チェック」をしっかり受けていたとされる。しかし、旧ジャニーズ事務所の崩壊によってそうした体制は消滅。独立するタレントも増加し、SNS管理を自分でやっているケースが珍しくなくなった。そうした変化により、SNSを開設するタレントは増えたのにチェック体制がほぼなく、野放し状態で炎上が続発しているのではと指摘されている。

　ネット上のファンからは「旧ジャニーズはたくさん間違いを犯したけど、タレントのSNS禁止は正しかったのかも」といった声も。旧ジャニーズ勢の受け皿となった「STARTO ENTERTAINMENT」はタレントの自主性を尊重するスタンスを示しているが、放任主義はSNS炎上の頻発につながるリスクをはらんでいそうだ。