これに対して、28日付の「文春オンライン」は「〈刑事告訴〉デヴィ夫人に『週刊文春』と団体理事が徹底反論　『1700万円持ち逃げトラブル』証拠文書も公開　理事は『大変驚き、恐ろしく感じている』」と題する反論記事を掲載している。

　報道内容の真偽は当局の判断を待つしかないが、ネット上では「一部の週刊誌が強い権力を持ち、著名人を貶め、社会から抹殺している」「表現の自由、報道の自由に名を借りた言葉の暴力」とする、デヴィ夫人の週刊誌への主張をめぐって議論が発生。

　SNS上などでは「週刊誌が力を持ちすぎて、目に余るようになってるのは自分も感じる」「芸能人やスポーツ選手の不倫とか、個人的な問題で社会から抹殺されるようなおかしな風潮になってるのは事実」といった声がある一方、「宝塚の問題とか文春のおかげで進展した事件もある」「事実無根っていうけど、週刊誌の取材を侮らないほうがいい。かなり裏取りはちゃんとやってる」といった意見もあり、賛否両論となっているようだ。

　デヴィ夫人の刑事告訴は当局にどのように判断されるのか。「起訴のハードルは高い」という見方が強いが、もしも「文春」関係者らが起訴される事態になれば、週刊誌が社会正義を代行するかのように振る舞う現在の風潮が変化する可能性もありそうだ。