それでも東山が引退しなくてはならないのは、旧ジャニーズ事務所の元社長である故ジャニー喜多川氏による性加害問題の補償業務に専念するためだ。被害補償を手がけるSMILE-UP.の社長とタレントの二足のわらじが難しいというのは理解できるが、これは本人や周囲が当初思い描いていた構図とは大きく違っているとの指摘がある。
旧ジャニーズ時代の同族経営から脱却するため、東山は前社長の藤島ジュリー景子氏に代わってSMILE-UP.のトップに就任。当初は、旧ジャニーズ事務所からマネジメント業務を引き継ぐ新会社（STARTO ENTERTAINMENT）の社長を兼務する予定だった。旧ジャニーズ時代に滝沢秀明氏が裏方転身のために芸能界を引退した前例もあって、東山は表舞台から身を引くことを決断したのだろう。
ところが、SMILE-UP.とトップが同じだと新会社にした意味がないという意見が噴出し、さらに「経営の素人がいきなり大きな芸能事務所を運営できるのか」という声もあり、いつの間にか新会社の社長就任の話は白紙に。結局、STARTO ENTERTAINMENTの社長にはコンサルタント会社代表の福田淳氏が就任し、東山は「創業家が起こした問題の後始末」を押し付けられただけのような格好になった。
こうした経緯から、ネット上では「新会社の社長にならないなら引退する必要ないのでは」「補償業務が終わったらSMILE-UP.は解散するだろうし、そしたら引退した意味がない」「必殺も刑事7人もすごくよかったから、問題が落ち着いたら役者として戻ってくるべき」といった声が続出している。
【こちらの記事も読まれています】
