楽天生命 医療保険2種 基本プランの告知項目比較表
健康な人向けの医療保険では、告知書のいずれかの項目で「受診歴・入院歴・手術歴がある」と回答すると、基本的に引受審査にパスすることはできない。つまり、最近3カ月以内に治療や投薬が必要な病気にかかっていたり、過去5年以内に手術・入院したことがある、またはがんやその他特定の病気による治療・投薬歴等があったりすると、原則的には一般の医療保険への加入は難しいと考えてよい。
告知書で事実を偽って「受診歴・入院歴・手術歴なし」と回答したことが判明すると、「告知義務違反」として契約が解除されるか、給付金が支払われなくなってしまう。告知項目について該当する場合は、正直に告知するのが前提であることを忘れないでほしい。
しかし、いずれかの告知項目の回答が「はい」であるからといって、すべてのケースで医療保険への加入が認められないわけではない。保険会社や保険の種類によっては、詳細に告知することで、審査次第で保障内容を制限するなどの対応によって健康な人向けの医療保険を契約できる場合もあるので、まずは自分の健康状態を正直に告知する必要がある。
保険会社や保険の種類によって基準に多少の違いはあるが、もう一方の持病がある人向けの医療保険の告知事項では、主に、医療保険契約を申し込む時点で病状が進行したり悪化したりしていないか、現時点で重篤な疾病の治療を継続中ではないかといった限定的な告知項目に基づいて引受審査が行われる。
「限定告知型/引受基準緩和型医療保険」における引受基準の緩和は、過去の入院・手術歴の告知では、一般的な保険が過去5年以内を対象にしているのに対して過去2年以内が対象となっていることや、過去5年以内の病歴の告知が、がんと重篤な肝疾患に限定されていることからも認識できる。
例えば、12年前にがんの手術を受けて7年前には標準治療を終了した人や、高血圧や糖尿病を現在投薬治療中である人、4年前に狭心症で手術を受けて現在も投薬治療中といった人については、病状によっては引受不可の場合もあるが、特に告知するまでもなく、「限定告知型/引受基準緩和型医療保険」に加入することができるのだ。
逆に、日帰り手術が一般的に行われている白内障や比較的入院期間も短い盲腸、帝王切開の手術であっても、その手術を1年前に受けて告知項目に該当してしまうと、この医療保険に入ることはできない。裏を返せば、白内障や盲腸、帝王切開の手術後2年が経過していれば、告知する必要もなくなるということだ。
告知項目に該当しない場合でも、保険会社や保険の種類によっては、特記事項として対象期間より前の病歴や、持病により服薬中の薬剤名を問われることもある。ここで正直に詳細を告知することで、一般の医療保険に加入できることが判明する場合もある。
「無選択型医療保険」……告知義務がない 一般的に、医療保険を申し込む際には、申込人の現在の健康状態を告知する義務がある。これは、保険会社が保険契約にあたって申込人から告知された内容を審査して、引き受けるかどうかを判断するために使用される。
保険制度とは、多数の人が保険料を支払って相互に保障しあう制度である。健康な人を対象にした保険に告知義務がなかったら、医療費発生リスクの高い持病のある人が高額な給付金を受け取るケースも考えられ、契約者間での公平性が損なわれてしまう。こうした事態を避けるために告知義務が設けられているのだ。
告知義務がなく、持病や既往症のある人が無条件で医療保険を契約すると、必然的に手術や入院など、給付対象となる高額医療費が発生する可能性が高くなる。こうしたリスクを見込んで、健康な人向けの医療保険より保険料を割り増すことで、持病がある人相互で保障しあうのが「無選択型医療保険」だ。
「無選択型医療保険」の性質上、病歴・持病・既往症の程度が引受審査で問われないため、給付金が支払われる機会が増えると考えられる。そのため、最小限の告知義務がある「限定告知型/引受基準緩和型」よりも、保険料が割増しになるのが一般的だ。
商品の性質上、保険料が割増しになることに加えて、「無選択型医療保険」は商品の種類が少なく、保険期間も「「定期」のみの取り扱いとなる。保障額に制限があり少なめであること、責任開始日が契約日から90日後である点などの制約もあるので十分検討することをおすすめする。
このようなことから、「無選択型医療保険」を第一の選択肢とするのは、一般の医療保険や限定告知型/引受基準緩和型医療保険の引受基準に該当しない健康状態の人の中でも、割増保険料を支払ってでも今後発生する医療費に広く浅く備えたいと考える人になるだろう。