これに対して、SNS上の旧ジャニーズタレントのファンからは「独立したら使ってやるって言ってるようにしか思えない」「性加害問題は黙っていたマスコミの責任も大きいのに、なんでこんなに上から目線なの」「独立すれば使うけど、新会社と契約しても起用しないかもってことでしょ。NHKのトップの言葉とは思えない」といった疑問や憤りの声が飛び交い、波紋が広がっている。

　STARTO社は来春から本格始動する予定だが、もしNHKが「新会社と契約しても新規起用しない」という判断をした場合、民放各局やスポンサー企業にも影響を及ぼし、タレントたちはテレビ番組やCMに起用されづらい状況が来年以降も続くことになりかねない。

　何より被害者の救済が大切なのは間違いないが、罪のないタレントたちが活動を制限され続けるような事態は、それはそれで別の人権問題ともいえる。今後、NHKが旧ジャニーズ事務所やSTARTO社の取り組みをどのように判断するのか注目だ。