ジャニーズ事務所が9月7日に性加害を事実認定したことで、目下ジャニーズタレントを起用していたスポンサー企業の降板ドミノが加速中だ。15日にはサントリーホールディングスの新浪剛史社長が朝日新聞の取材に応じ、「今後2～3カ月の間にジャニーズ事務所の体制に改善がみられなければ、所属タレントが出演するテレビ番組のスポンサーを降りることも選択肢としてはあり得る」と発言。経済同友会トップでもある新浪氏の影響力は絶大で、同調する企業が後を絶たない状況となっている。
一方、経団連の十倉雅和会長は新浪氏とは真逆の考えを展開。19日の定例会見にて「タレントの人たちはある意味被害者であって加害者ではありません。日々研鑽を積んでいる人の機会を長きにわたって奪うこともまた問題があると思います」と、ジャニーズ離れに待ったをかけた。
そんななか、ジャニーズの命運を握っているとされるのが、日本を代表する大企業・トヨタ自動車の動向だという。
「現在、ジャニーズタレントをCM起用していないこともあって、いまだ表立って態度を表明していませんが、10月2日の会見後には何らかの声明を出すと見られています」（芸能ライター）
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