所属タレントたちが一枚岩でいられるだろうか。
ジャニーズ事務所は9月13日、今後1年間、所属タレントの広告出演と番組出演などで得た出演料についてはすべてタレント本人に支払い、芸能プロダクションとしての報酬を受け取らないとの考えを明かした。
創業者である故・ジャニー喜多川氏の性加害問題を受け、大手企業は雪崩を打ったようにジャニーズタレントとの「契約見直し」を表明。スポンサー企業にNOを突き付けられたことで、今後は仕事が激減することが予想される。ジャニーズ事務所が無報酬を表明したのも、タレントの“退所ドミノ”を懸念してのことだろう。
そんななか、9月13日の「日刊ゲンダイDIGITAL」が、次に退所する可能性のあるタレントについて報道。名前が挙がったのは“俳優系”ジャニーズだった。
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