結婚を機に引っ越しをする場合、結婚準備と引っ越し準備を両立する必要があります。なかでも意外と手間がかかる各種手続き。だからこそ、事前に各種手続き内容を理解し、結婚＆引っ越しの準備をスムーズに進めましょう。本記事では、結婚と引っ越しに関する手続きの内容を分かりやすく解説すると共に、おすすめの進め方についてもご紹介します。
結婚を機に引っ越しをする場合、結婚準備と引っ越し準備を並行して行う必要があります。そのなかでも意外と手間がかかるのが各種手続き関係。だからこそ、事前に各種手続き内容を知っておくだけでも結婚や引っ越しの準備がスムーズに進むかと思います。
何かと忙しくなる結婚＆引っ越し準備。だからこそ、時間を効率よく使うためにも計画的に準備を進めましょう。この記事では、結婚と引っ越しに関する手続きの内容を分かりやすく解説するとともに、おすすめの進め方についてもご紹介します◎
結婚と引っ越しどちらを先にするべき？
結婚を機に引っ越しをする場合、結婚と引っ越しのタイミングに悩むカップルも多いのでは？と思います。一般的に想定されるパターンは以下の通り。
- ①引っ越しをしてから婚姻届提出
②婚姻届を提出してから引っ越し
③引っ越しと婚姻届の提出をほぼ同時に行う
（14日以内）
意外と手間がかかる各種手続き。最も効率が良いのは三番目の「引っ越しと婚姻届の提出をほぼ同時に行う」という方法です。しかし、入籍日はおふたりにとって大切な記念日になりますので、効率だけでは測れないもの◎
新居の契約によっても引っ越しのタイミングは変わってきますので、おふたりでよく相談して結婚と引っ越しのタイミングを決めてくださいね！
婚姻届提出におすすめのタイミング
先述した通り、婚姻届提出におすすめのタイミングは、おふたりが「新居に引っ越すタイミング」です。と言いますのも、結婚により姓が変わった方は運転免許証や銀行口座、クレジットカード、生命保険などの各種名義変更が生じます。
仮に先に入籍を行った場合、まずは各種名義変更の手続きを実施。さらに引っ越し後は各種住所変更の手続きを実施、と二度手続きをする必要があります。結婚を機に仕事を退職された方であれば、そこまで負担に感じることもないかもしれませんが、仕事を続けながら平日昼間に時間を作って二度も手続き・・・というのは正直負担が大きくなります。
これらを踏まえ、名義変更と住所変更は同時にできると時間の節約になります。可能であれば結婚と引っ越しが同時に行えるように、準備を進められるのがベストだと思います◎
引っ越し前に必要な手続きと進め方
まずは、旧住所管轄の役所に行き、転出届を提出します。その際に、印鑑登録と必要に応じて国民健康保険証の返納を行うと効率的です。但し、社会保険に加入している場合は、国民健康保険証の返納は関係ありません◎
また、婚姻届を提出する際には、戸籍謄本（戸籍抄本）が必要になるため、婚姻届の用紙とともにこのタイミングでもらっておくとスムーズです。できる限り役所に足を運ぶ回数を減らすのが時間を上手に使うためのポイントです！
電気やガスなどの各種ライフラインの手続きに加え、インターネットの開通作業は可能な限り早めの対応をおすすめします。特に一般企業の人事異動の時期（3～4月、10月）は立ち合いや工事の予約が取りづらくなるため、ご注意ください。
引っ越し前：各種手続きの詳細
役所で行う手続き
①転出届
●場所：旧住所管轄の役所
●用意：印鑑、身分証明書
●期日：引っ越し日の14日前から当日まで
②印鑑登録証の返納
●場所：旧住所管轄の役所
●用意：登録時の印鑑、身分証明書
●期日：期日の定め無し
③国民健康保険証の返納
●場所：旧住所管轄の役所
●用意：届出印、保険証
●期日：引っ越し日の14日前から当日まで
ご自身で行う手続き
①電気、水道、ガス
●場所：旧住所管轄の各会社
●用意：各明細書や領収証
●期日：引っ越し日の1～2週間前に予約
②固定電話、インターネット
各回線会社、プロバイダによって異なります。新居でも継続してインターネットを利用する場合、新規で回線工事が必要になる場合もあります。仕事でインターネットを利用する筆者。新規回線工事依頼が遅れたために、一ヵ月以上インターネットが使えなかった経験があります。
筆者のように仕事で使用するなど、すぐにでもインターネットが必要な場合は、早めの予約をおすすめします。ちなみに筆者はインターネットが開通するまで、携帯電話のデザリング機能を活用しました◎
引っ越し後に必要な手続きの進め方
引っ越し後は、新住所を管轄する役所にて住民登録を行います。転入届（転居届）を提出するタイミングで婚姻届を提出し、同時に印鑑登録と必要に応じて国民健康保険の手続きも済ませてしまうとスムーズです！
また引っ越し後は郵便物の転送手続きもお忘れなく。これが漏れてしまうと、ご自身宛の大切なお知らせなども旧住所に届いてしまうので注意が必要です。その他にも、各種手続きが必要になってきますので、下記内容を元に漏れなく行いましょう◎
