TOBEは、7月2日に元V6の三宅健の所属が発表されたのに続き、7日には元King & Princeの平野紫耀と神宮寺勇太の所属を発表、そして14日には、元ジャニーズJr.で、ジャニーズ在籍時代は「IMPACTors」として活動してきた佐藤新、影山拓也、横原悠毅、松井奏、椿泰我、基俊介、鈴木大河の7名が合流を明らかにし、7人そのままでIMPACTors改めIMP.として活動していくことを発表していた。
「いずれも今年5月にジャニーズ事務所を退所した面々で、この7月だけで、元ジャニーズのタレント10名がTOBE所属になり、TOBEは“ジャニーズ二号店”化しつつある。ジャニーズJr.だったIMP.の7人は、TOBEに移籍したことでデビューを掴み取ったような形で、なかなかデビューに至れない現役ジャニーズJr.としては複雑な心境でしょう。特にIMP.がデビューする8月18日は、ジャニーズJr.グループ・HiHi Jetsの『HiHiの日』だけに、ジャニーズファンからも『わざとぶつけたのでは？』と疑いの声が出ています。8月19日・20日には東西ジャニーズJr.による東京ドーム公演もあり、ここでデビュー発表もあるのでは……と期待を高めているタイミングですしね」（アイドル誌記者）
一方、窮地に立たされているのが本家・ジャニーズ事務所だ。国際連合人権理事会の「ビジネスと人権」作業部会の専門家が先日、創業者の故ジャニー喜多川氏による未成年タレントへの性加害問題についての調査結果を発表し、「事務所のタレント数百人が性的搾取と虐待に巻き込まれるという、深く憂慮すべき疑惑が明らかになった」「日本のメディア企業は数十年にもわたり、この不祥事のもみ消しに加担したと伝えられている」などと指摘。「謝罪であれ金銭的な補償であれ、被害者の実効的救済を確保する必要性」があるとの声明を出したことで、今や国際社会の関心事となっている。
「人権理が発表したステートメントの中で、具体的に事例を挙げられた“問題企業”はジャニーズ事務所と東京電力だけ。さらに、ジャニーズ事務所主導によって設置され、今回の問題について調査する『外部専門家による再発防止特別チーム』についても『透明性と正当性に疑念が残る』と指摘されるなど、ジャニーズ事務所の対応に厳しい意見が出されている。今回の記者会見をきっかけに、欧米のエンタメ業界に強い影響力を持つ大手業界紙である『Variety』と『Hollywood Reporter』も性加害問題を報じており、今後は国外でも議論が沸騰しそう。実際、アメリカでの被害者に弁護士が接触し、アメリカで裁判を起こさせようとする動きがみられるとの一部報道もある」（週刊誌記者）
