「あくまで警察の“意見”を記しただけで実際に判断を下すのは検察側。意見は参考にするとはいえ、これに縛られるものではない。ただ、すでに山川が登録抹消を受けたり、一連の報道によってすでにダメージを受けていることを考えると、一定の社会的制裁を受けたとみなされ、起訴が見送られる可能性もある。また、被害者は強制わいせつ致傷で被害届を出したものの、送検罪名は強制性交罪となっており、『致傷』の部分に疑義があった可能性もある。『文春オンライン』の後追い報道によれば被害者との和解はまだ成立していないとのことだが、起訴前に示談が成立する可能性もまだありそう」（同）
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とはいえ、山川が所属する球団親会社、西武ホールディングスは他球団と比べてもコンプライアンス順守に厳しいことで知られている。
「一時は上場廃止の憂き目に遭いながら経営再建にこぎつけた経緯もありますし、後藤高志オーナーはみずほ銀行副頭取出身というのも大きい。山川は妻子持ちでもあり、そのうえでけがを負わせるようなトラブルを別の女性と起こしてしまったわけで、スキャンダルをとにかく嫌う球団ですから、今回の騒動は山川の選手生命にも直結するでしょう」（プロ野球番記者 ）
山川の処分は司法の場で裁かれるのか、それとも……。
