コロナ禍の影響により大きく変化しはじめた私たちの働き方。そうした中で仕事や会社の将来性、自分の今後のキャリアについて迷いや不安を抱えている人もいるかもしれません。ここでは、自分らしい働き方を実現するために20代のうちから準備しておきたい3つのことを紹介します。

コロナショックで働き方に対する意識が変化

新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐため、テレワークを導入し在宅勤務を推奨する企業が増えました。このことにより、多くの人が「会社に通う」という従来通りの働き方に疑問を持つようになり、考えを改め始めています。

テレワークのメリット・デメリット

これまで会社には「通勤するのが当たり前」という考えが一般的で、自宅で働くのはフリーランスで仕事を受けているような人だけ。それに疑問を持つ人はあまりいなかったのかもしれません。しかしコロナ禍による外出自粛にともない、テレワークを考えたこともなかったような企業までもが導入に踏み切るといったことが起こりました。

これにより「通勤時間がなくなる」「満員電車によるストレスが低減する」などのメリットを感じた人が多く出始めることに。つまり長時間通勤や満員電車によるストレスというデメリットがいかに大きかったかが改めて強く認識される結果になったのです。

2020年6月に株式会社ネオマーケティングが全国の20～59歳の男女1,000人を対象に「ニューノーマルの働き方、リモートワークに関する調査」を行いました。

同調査によると「リモートワークを今後もしたい」と答えた人が57.1％、「今回のような非常時にはリモートワークをしたい」と答えた人は34.1％という結果になりました。

9割以上の人がテレワーク（リモートワーク）を肯定的にとらえているのが分かります。またテレワークによるメリットのトップ10は以下のような回答でした。

順位 リモートワークのメリット 割合（複数回答）
1 通勤のストレスがない 69.5％
2 感染リスクを防げる 61.4％
3 以前より家事をするようになった 34.9％
4 無駄な出費を抑えることができた 34.7％
5 気力や体力的な余裕ができた 34.4％
6 雑談や不要な打ち合わせがなくなった 32.2％
7 家族との時間を長く持てるようになった 29.5％
8 無駄な飲み会や付き合いが減った 27.5％
9 仕事に集中できる 22.8％
10 職場での人間関係が楽になった 20.6％

 

最も多かったのが「通勤のストレスがない」で69.5％でした。次いで「感染リスクを防げる」「以前より家事をするようになった」「無駄な出費を抑えることができた」となっています。

中には「無駄な飲み会や付き合いが減った」「職場での人間関係が楽になった」など人間関係に関するものもランクイン。通勤だけでなく人間関係のストレスが減ったことによるメリットを感じた人が多い傾向です。

一方、リモートワークになったことでデメリットを感じている人もいます。回答が多かったデメリットは以下の通りです。

順位 リモートワークのデメリット 割合（複数回答）
1 家から出ないためストレスがたまる 30.6％
2 社内コミュニケーションがとりづらい 30.0％
3 気軽な相談や雑談ができない 26.2％
4 書類の取り扱いができない 25.9％
5 仕事に集中できない 21.4％
6 事務仕事をするための部屋や机、椅子がない 18.1％
7 職場での人間関係が希薄になる 18.0％
8 伝票や請求書などの処理が面倒 15.8％
9 仕事が計画的に進まない 15.6％
10 生活音などにより集中できない 14.9％

 

デメリットとして最も多かったのは「家からでないためストレスがたまる」でした。「職場での人間関係が希薄になる」「気軽な相談や雑談ができない」「社内コミュニケーションがとりづらい」と答えた人もいます。

どうしても顔を突き合わせて話をすることが少なくなるため、コミュニケーション不足や効率的に仕事が進められないことをデメリットとしてあげている人が多い結果となっています。

「テレワークでストレスが減った」20代が最多

また同調査で興味深い点は、「リモートワークによる仕事に関するストレス」について「減った」「やや減った」と回答した年代で最も多かったのは「20代」で52.7％だったことです。

次いで「30代」45.0％、「40代」42.8％となっています。つまり20代の人たちにとっては半数以上がテレワークによって仕事のストレスが減ったと感じているのです。

このデータから、特に若い世代ほど出社勤務にストレスを感じていることがわかるのではないでしょうか。

アフターコロナの働き方はどうなる？

それではコロナ禍によって今後働き方はどのように変化していくのでしょうか。そこで現状の社会情勢から、予想できることを解説いたします。

「在宅＋出社」のフレックス勤務が基本に？

2020年7月14日午後3時時点で世界全体の新型コロナウイルスの感染者数は約1,310万人と依然として猛威を振るっている状況です。

予断を許さない状況かつ働き方に対する世の中の意識変化がありながらも、「テレワークを継続するか」については、企業ごとの判断にゆだねられていると言えます。「在宅＋出社」という働き方を採用している企業も一部ですが見られる状態です。

完全在宅ではコミュニケーションがとりづらいことから、「必要なときには出社する」というフレキシブルな働き方が今後も普及する可能性は十分あります。

郊外でのテレワークがさらに普及か

地価が高く密度も高い都内でのオフィス勤務は、企業側・従業員側のいずれにも負担がかかります。今後テレワークが可能な業種においては、子育て世代を中心に密度の低い郊外に住まいを構え、ワークライフバランスの充実をはかる人も増えてくるのではないでしょうか。

これからは「どう働くか」を考えるとともに、「どこで、どんなふうに暮らしたいか」を見つめ直す時代になるとも予想できます。

「時給」ではなく「成果主義」に

テレワークには「会社側が勤怠管理をしにくい」という課題もあることから、今後は人事評価の基準も変化すると見られます。

これまで日本では、仕事の成果ではなく「何時間働いたか」という勤務時間に比例して報酬や給与が決定されるケースが多々ありました。しかし今後は、仕事の成果に対して報酬を払う成果型に変える必要があるという声もあります。

こうなると時間や場所の制約がよりなくなるため、一層自由度の高い働き方が広まっていくかもしれません。