顧客の大事なお金を取り扱う銀行員が、人を見る際に重視するのは「信用度」です。特に融資審査においては顧客の情報を綿密に調べ上げ、返済能力などの信用度をチェックします。
この記事では、銀行員がそのような場面において相手を「信用できない」と認定するケースを3つご紹介します。
個人信用情報に問題がある人
個人信用情報は、個人の信用度を測る上で有効な情報です。そこに問題があれば銀行員はその人を信用できない人とみなします。
個人信用情報機関には金融機関と取引のある顧客の個人信用情報が登録されている
日本の個人信用情報機関は3つあり、銀行などほぼ全ての金融機関がそのいずれかに加盟しています。また、個人信用情報機関に登録された情報は、全ての加盟金融機関が共有しています。
個人信用情報に大きな問題があれば銀行員に「信用されない人」とみなされる
銀行員は融資やクレジットカードの審査において申込者が信用できる人かどうかの確認をするため、必ず個人信用情報機関に照会します。
その際に、借金の延滞や債務整理などの履歴があると信用できない人認定されます。一定期間が過ぎても銀行や銀行員からの信用を取り戻すまでには時間がかかります。
お金の管理が下手な人
お金の管理が下手な人は、貸し倒れのリスクが高い点で銀行員に嫌われがちです。
たとえばこんな人が該当します。
・事業の赤字が何年も改善されていない
・総合口座の普通預金残高が常にマイナスになっている
・カードローンやクレジットカードの返済がよく滞っている
銀行員がお客様について特に問題視するのは、赤字や返済遅延状態が長く改善されない点です。
実は、お金の管理が下手なだけで銀行員がその人を嫌うことはありません。しかし赤字などを改善する意識が低いと貸し倒れのリスクが生じるため、銀行員はその人物を警戒せざるを得なくなります。
