退職意思を伝える方法3STEP+α
円満に退職するには、退職意思の伝え方にも気を配る必要があります。
ここでは、失敗しない退職意思の伝え方を3STEPで解説します。
STEP1.まずは直属の上司に退職意思を伝える
退職を決断したら、まず直属の上司へ退職意思を伝えます。
直属の上司が知らないところで退職の手続きが進行してしまうと、上司の気分を損ない、場合によっては冷遇されされてしまうリスクがあります。
仮に上司が嫌いで話したくない場合でも、そこはマナーと捉え、最初は必ず直属の上司に相談しましょう。
STEP2.意思を伝えたら退職願を提出する
直属の上司に退職意思を伝えた後は、その部署の責任者（課長や部長）に退職願いを提出します。
口頭だけで済まさず、必ず書面で提出しましょう。
口頭だと、言った言わないの水掛け論に発展する場合があるためです。
証拠にもならないため、退職願は必ず書面で作成し、コピーを1部取った状態で提出します。
また、退職願を提出するタイミングは、正式に退職日が決まってからが一般的です。
STEP3.会社が承認したら退職届を提出する
退職願を提出し、会社側が承認したら退職届を提出します。
退職届を提出する相手は、直属の上司で問題ありません。
退職届は正式に退職する日を宣言する書類ですので、一度提出してしまえば撤回はできません。
会社によっては書き方やフォーマットが指定されている場合があるので、人事担当者に確認を取っておくとよいでしょう。
＋α.退職代行サービスを利用する
勤めている会社の状況や、あなたの置かれている立場によっては、直接上司に退職の意思を伝えることが困難という状況も考えられます。
その場合は、退職代行サービスを活用することをおすすめします。
退職代行サービスを使えば、どのような理由でも退職することが可能です。
また、退職の話を切り出しづらいという心理的な負担を減らすことも期待できます。
しかし、当然ながら費用がかかってきますし、会社の同僚や先輩、上司との関係性が悪化する可能性も出てきます。
「自分1人では退職できる状況ではない」といった時の選択肢として、覚えておくとよいでしょう。
退職意思を伝える際の注意点3つ
退職意思を伝える際に、注意しておきたいポイントが3つあります。
円満に退社をするためにも、それぞれチェックしておきましょう。
1.必ず直属の上司に相談する
まずは直属の上司に退職の意思を伝えるのがマナーです。
上司を飛び越えてしまうと、直属の上司の監督責任が問われることも。
上司からしても、最初に自分よりも上の人間に報告されるのはいい気がしないはず。
円満に退職するためには「直属の上司」への報告を徹底しましょう！
2.繁忙期を避ける
退職意思を伝える時期は、なるべく繁忙期を避けた方が無難です。
ただでさえ忙しい時期に退職の話を持ち込んでも、取り合ってもらえない可能性があります。
また、引き継ぎを円滑に行えるかどうかという点から、退職時期も繁忙期は避けた方がよいです。
一般的に退職者が増えるシーズンは、年末の12月や年度末の3月あたり。
年度の区切り目に退職を合わせることで、引き継ぎをスムーズに行えるでしょう。
3.いきなり退職届を用意するのはマナー違反
上司への相談の際、ドラマのようにいきなり退職願や退職届けを突きつけるのはマナー違反です。
最初の上司への報告は「退職の意思を伝える」ことが目的です。
報告後に必要であれば、退職願や退職届の準備しておきましょう。
そもそも退職願とは、「退職したいです。許可をください」と会社側に依頼し返信を待つもの。
事前にしっかり上司に報告したのち、退職準備を進める場合は必要のないケースが多いです。
通常必要になるのは「退職届」です。
退職届は、会社側でフォーマットを用意している場合があります。
退職日が正式に決まったあとで、上司へ相談しながら準備を進めるのがおすすめです。
