数ある投資の中でもマンション経営は長期的な視野で取り組むことが大前提です。そのため「何歳から始めるのが最適なのか」といった適齢期に関する議論があります。ちなみに「モゲチェック不動産投資」を提供する株式会社MFSが行った2020年2月の調査によると、不動産投資家の平均年齢は43歳です。

マンション経営も適齢期を過ぎると取り返しがつかないことになってしまうのでしょうか。「若いうちに始めるのが良い」「一定以上の年齢になってからのほうが良い」など、全く異なる意見でもどちらも正解に見えてしまうのがマンション経営の奥深いところです。そこで本記事では、マンション経営の適齢期に関する正しい考え方と年齢よりも本当に重要なことについて解説します。

マンション経営と開始年齢の関係

不動産投資家が収益物件を購入する際にはローンを利用することが多い傾向です。一般的にローンの返済期間は数十年といった期間になりますが、これだけ長期になると人生設計の一部として考慮しておく必要があります。そのため、マンション経営の最適な開始年齢が取り沙汰されるわけです。年齢の若いうちに始めておくと、マンション経営のメリットを享受できる期間が長くなります。

一方で自己資金や信用力などの面で、若いうちは実現性に乏しいという点はデメリットです。逆に40代以上になって自己資金や収入面などで実現性が高まってくる時期からだと、団信を含むマンション経営のメリットを享受できる期間が短くなることや、資産形成にかけられる時間が少ないことがネックになりがちです。「この差をどう判断するか？」がマンション経営の開始年齢に関する永遠の議論となっています。

20代でマンション経営を始める3つのメリット

20代の若いうちにマンション経営を始めることで得られる主なメリットは、以下の2つが考えられます。

  • 現役世代のうちにローンを完済して老後に向けた資産形成が期待できる
  • ローン期間を長く設定できるため、毎月の返済額を低くできる これらのメリットを見るといずれもローンに関するものであることが分かります。やはり「若い＝ローン返済の時間が十分にある」ことが強みです。その分、信用力がなく40代と比べると融資が通る方が限られます。