平均貯金額を「年代・世帯別」に紹介！子育てや老後に必要な貯金額と賢く貯めるコツ

こんにちは、オカネコ編集部です！
 
今回のテーマは、貯金。

普段なかなかお金の話をする機会はありませんが、みんながどれくらい貯金しているのか気になる人は多いはず。

そこで、この記事では、

• 【年代・世帯別】の平均貯金額
• 年代別に必要な貯金額

• 上手な貯金方法 を紹介していきます。

  ぜひ参考にしてくださいね！

  【年代・世代別】みんなの平均貯金額は？

早速みんなの平均貯金額を見ていきましょう。

ちなみに、貯金額については平均値と中央値を記載しています。
中央値とはデータを並べたときにちょうど中央にある値のことを言います。

• 平均値：データを足し合わせ、データの個数で割った値

• 中央値：データを小さい（または大きい）順に並べ、真ん中に来る値 平均値は極端な数値があるとそれに大きく影響されてしまうため、貯金額においては中央値も紹介しています。

  【年代・世帯別】貯金額の平均と中央値は？

  まずは独身世帯の平均貯金額から見ていきます。

  金融広報中央委員会が令和元年に行った 『家計と金融行動に関する世論調査』（※）の「金融商品の保有額」（金融資産非保有世帯含む）によると、単身世帯の平均貯金額は以下の通りでした。  

【単身世帯の金融資産保有額】

上記の金額は預貯金だけでなく、貯蓄性のある生命保険、債券や株式、投資信託など金融商品を含めたものです。

平均値と中央値に大きな開きがあることから、しっかり貯金している人とそうでない人ではかなりの差があることが伺えます。

続いて、既婚者の平均貯金額を年代別に見てみましょう。

【2人以上世帯の金融資産保有額】

単身世帯に比べて2人以上世帯の貯金額は高いですが、これは共働きなど2人分の貯金を含めているため。

とはいえ、2人以上世帯の平均値と中央値を見てもかなり差があります。

また、2人以上世帯は預貯金の次に生命保険を多く保有していました。

これは、子どもがいることで学資保険などに加入していることが考えられます。

貯金の割合は？平均は手取りの10～15%未満

それでは、いくらくらい貯金をしているのでしょうか？

「手取り年収の貯蓄割合（金融資産保有世帯）」を見ると、単身世帯と2人以上世帯どちらももっとも多いのは「手取りの10～15%未満を貯金している」という回答でした。

貯金ゼロ！？約3人に1人は貯金していない 

「貯金していない」と回答した人も単身世帯は約37%、2人以上世帯は約33%いました。

つまり、約3人に1人は貯金していないということ。

しっかり貯金している人と全く貯金していない人で、老後資金への準備にもかなりの差がでることが予想されます。  

貯金はどれくらい必要？年代別に必要な貯金額を計算

ここからは、各世代で迎えることが多いさまざまなライフイベントとその平均費用を紹介。

それぞれ必要となる貯金額の目安を知っておきましょう。

①必要な貯金額：結婚は1人約280万円

「ゼクシィ結婚トレンド調査2018（全国推計値）」によれば、結婚費用のための貯蓄平均額は二人で317万2000円。

しかし、いざ結婚すると結婚指輪や新居への準備などにもお金がかかります。

• 婚約指輪の平均額：36万5000円
• 結婚指輪の平均額：平均24万4000円（二人分）
• 結婚式の費用平均：357万5000円
• 新婚旅行の平均額：61万2000円

• 新生活の準備費用の平均：72万3000円 結婚式ではご祝儀や親族援助も予想されますが、上記の平均額で計算すると結婚するにあたり、1人約280万ほど必要だと言えるでしょう。

  ②必要な貯金額：出産は1人約100万円

  厚生労働省の実態調査によると、赤ちゃん1人当たりにかかる出産費用は全国の医療機関で平均47万3626円。

  「そんなにかかるの？」と驚く方もいるかもしれませんが、「出産育児一時金」として
  健康保険から1児につき42万円が支給されるので負担は減らすことができます。

  しかし、出産前の妊娠検診費用でも自己負担額の総額は10万円ほどと言われています。

  そのほか、マタニティ用品やベビーグッズの準備には5万～10万円ほどかかることが多いようです。
  こういったものも含めると、妊娠・出産費用は総額で100万円前後かかります。

  ③必要な貯金額：子供の教育費は1人500～1,000万円

  文部科学省が行った「平成28年度子供の学習費調査」では、幼稚園3歳から高校までの15年間、すべて公立に通った場合の学習費総額は約540万円。

  一方、すべて私立に通った場合の学習費総額は約1770万円となっており、公立に比べて3倍以上の費用がかかります。

  また、文部科学省令の資料から国立大学（※1）と私立大学の学費（※2）を見ると、 

＜国公立大学＞
入学料　　   ：約28万円
授業料　　   ：約53万円 

4年間の総額 ：約240円

＜私立大学＞
入学費（施設設備費含む）：
・理系約43万円
・文系約38万円
授業料：
・理系約110万円
・文系約78万円

4年間の総額：理系約541万円
文系約397万円 

上記に加えて、大学は実家を出て一人暮らしになるケースも多く、そのため別途生活費も必要となります。

国公立や私立によって教育費は異なるものの、大学進学だけでも一人あたり500万～1000万ほどかかると考えられます。

④必要な貯金額：住宅購入の全国平均は約4,113万円

自宅購入（土地付注文住宅）の全国平均は約4,113万円、首都圏は約4,775万円（※）です。
住宅を購入する際の頭金目安は、物件価格の2割程度と考えておきましょう。

首都圏なら約1,000万円程度ですね。
もちろん、頭金として支払う額が大きいほど返済額が減るので、多くの貯金があるに越したことはありません。

また、登記や契約にかかわる諸経費として物件価格の5％～10％ほどのお金がかかることも念頭に置いておいたほうがいいでしょう。

⑤必要な貯金額：老後資金は1人約3,000万円

厚生労働省が行った「平成30年簡易生命表」では、男性の平均寿命は81.25歳、女性の平均寿命は87.32歳。

2019年「老後2,000万問題」が話題になったように、老後は年金だけでは足りないと言われており、個人で準備しておくことが求められます。

高齢化社会が深刻である日本では、今後年金額の平均年金月額の引き下げや、支給開始年齢の引上げも十分考えられます。

それでは、男性の平均寿命81歳で定年65歳で想定した場合、ゆとりある老後生活を送るためにはどのくらい貯金が必要なのでしょうか？

 【単身の場合】
支出：ゆとりある老後の生活費を25万円と想定（※1）
収入：年金約10万円と仮定（※2）
不足額：（25万円ー10万円）×12か月×16年間=2,880万円

ゆとりある老後生活を送るとすれば、1人あたり約3,000万円が必要に。

さらに、これは単身世帯の目安なので、2人以上の世帯や「老後は旅行を楽しみたい」「別荘が欲しい」など思うのであれば、さらに必要となります。

万が一に備えて給料6か月～1年分も貯めておこう

人生は思いもよらないトラブルに直面することも。
病気や失業などで、収入が得られなくなることも考えられます。

その状況を乗り切るためには、手取り給与の6か月～1年分の資金を目安に準備しておくのが理想。

「結婚や教育費など将来のことにもお金がかかるのに、どうやってそんなに貯めるの？」と思う人もいるでしょう。

次の章で上手に貯金するコツを紹介していきます！