30代は出産、子育て、住宅購入などの大きなライフイベントが目白押し。その費用もかなり高額です。また将来の老後費用も気になるところです。しかし必要な金額が分かればそれが目標となり貯金へのモチベーションも上がるでしょう。
そこで今回は30代の平均貯蓄額や貯金の目的、主なライフイベントや将来必要な費用について考えていきます。それをもとに30代夫婦が貯金を上手に増やす方法を紹介します。
30代夫婦の平均貯金額はいくら?
30代はいったいどれくらい貯金をしているのでしょうか。まずはその点について見ていきましょう。
30代夫婦はどのくらい貯金している?
「家計の金融行動に関する世論調査(2019)」によれば、30代2人以上世帯の平均貯蓄額(ここではより実態に近い「中央値」を記載)」は、貯蓄がある世帯だけで見ると355万円、貯蓄がない世帯を入れると240万円です。これを多いと見るかどうかは、人により判断が大きく分かれそうです
※調査結果には夫婦ではない世帯も含まれていますが、多くの世帯が夫婦世帯であると思われることから、上記の金額と大きな相違はないと推察されます。
また、同調査では調査対象となった人の69.5%が「貯蓄あり」と答えており、手取り年収に占める貯蓄の割合は平均で11%という結果が出ています。
※知るポルト「家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査](2019年)」をもとにグラフを作成
また、貯蓄の割合で最も多いのが5~10%未満(19.4%)、続いて10~15%未満(14.8%)です。そのことから30代夫婦の多くが今後のライフイベントやいざというときに備えてコツコツと貯金していることがうかがえます。
貯金ゼロの30代夫婦も……
一方で同調査では気になる結果も出ています。上記グラフを見ると貯蓄なしの世帯が19.1%です。また貯蓄率が年収の5%未満の世帯も8.8%あります。つまり収入をほとんど貯蓄に回せていない世帯が全体の3割近くもいるということです。
世間ではよく「収入の10%は貯金しよう」という声を聞きますが貯金ができない30代夫婦世帯が約3割もいる以上、一概にそれが正しいとはいえません。
特に年収が低い世帯では収入に占める生活費のウェイトが大きく占め、貯金を増やす余裕がないことが容易に想像できます。そう考えると30代夫婦の適正な貯蓄額を知るためには、年収ごとの貯蓄の割合も参考にしながら「わが家の適正な貯蓄額」を算出することが必要です。
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30代夫婦、適正な貯蓄額はどのくらい?
次は、30代夫婦の貯蓄額はいくらぐらいが適正かを探っていきましょう。
年収ごとの貯蓄の割合
「家計の金融行動に関する世論調査」のうち手取り年収に占める貯蓄率は以下のようになっています。
※知るポルト「家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査](2019年)」をもとに表を作成
手取り年収300万~750万円未満で「貯蓄あり」と回答した世帯のうち最多となった貯蓄率は手取り年収の10~15%(約30万~112.5万円)です。また、共働きかどうかでも貯蓄率は違ってきます。
※知るポルト「家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査](2019年)」をもとにグラフを作成
夫または妻の片働き世帯の貯蓄率は平均で約7%ですが、共働きだと平均約8%です。また、10~15%未満と答えた世帯数も共働きがトップでした。年収に占める貯蓄の割合が共働きほど高い傾向です。
その一方でいずれの調査でも最多だった回答は「貯蓄なし」。家庭の状況によっては貯金が困難なケースもあることがうかがえます。
自分たちにぴったりの貯蓄額を決めよう
以上のことから「貯蓄率年収10%以上」は、30代夫婦の目標として妥当なところだといえます。
とはいえ家庭ごとさまざまな事情があるので10%以上という数字にこだわる必要はありません。それよりも大事なのは、お金を貯める「目的」を明確にすることです。30代夫婦は、これからお金がかかる大きなライフイベントが待ち構えています。
それを念頭に置きながら「自分たちにぴったりの貯蓄額」を決め計画的に貯金を増やすことが必要です。また、目的があれば貯蓄へのモチベーションも上がり挫折せずに貯蓄できるでしょう。
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ここからは、30代夫婦にとって貯蓄の目的となりうるライフイベントと、それにかかる費用の相場について見ていきましょう。
30代夫婦の貯蓄の目的とは?
30歳を過ぎると夫婦にとって人生の節目となるライフイベントが増えてきます。
中でも30代夫婦にとって特にお金がかかるライフイベントが出産や子育て、子どもの教育です。また、住宅を購入する夫婦もいるでしょうから、住宅の頭金もしっかりと貯めておきましょう。さらに老後資金の貯金も30代から計画的に行っておくと安心です。
ここからは、それらの費用について個別に説明していきます。
30代が直近で必要な費用:妊娠・出産・子育て費用
妊娠・出産費用
出産費用は病院により異なりますが、平均的な出産費用は40万~50万円といわれています。また、妊婦検診の費用は健康保険の適用外です。
しかし、「出産育児一時金」や自治体による妊婦検診費用の助成、雇用保険の被保険者が受け取れる「育児休業給付」などを利用すれば費用の負担は軽くなります。忘れずに利用しましょう。
子育て費用
内閣府が公表している「平成21年度インターネットによる子育て費用に関する調査」によれば、中学生までの平均子育て費は次のようになっています。
また、「平成30年度子どもの学習費調査」によれば子ども1人あたりの1年間の教育費平均は次のようになっています。
以上の結果から子育て費に占める教育費の割合が非常に大きいことが分かります。
なお上のデータはいずれも子ども一人分の金額です。子どもが多いほど子育て費用は倍増し、家計への負担が重くなります。また、中学生以上になると食費や塾代、部活などの負担増でさらに子育て費用が増える傾向です。
このように子育て資金はできるだけ早めに貯金しておいたほうがよいでしょう。
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30代に必要な費用その2:住宅資金
マイホームの購入を考えている人は、住宅資金の貯蓄も必要です。頭金ゼロでも住宅は買える可能性はありますが、できるだけ頭金を用意して毎月の住宅ローン返済の負担を最小限にとどめたほうがよいでしょう。
では、実際に住宅を購入している人はどの程度頭金を用意しているでしょうか。「2018年度 フラット35利用者調査」によれば2018年度に「フラット35」を利用した人の頭金(自己資金)の金額や購入額に占める割合は以下の通りです。
出典:住宅金融支援機構「2018年度フラット35利用者調査」
頭金の平均は434万500円、購入額に占める頭金の割合は約12%です。ただ住宅の購入にはまとまった額の諸経費(税金・印紙代・登記手数料など)も発生するため、一般的には購入額の2割程度の頭金を貯めたほうがよいといわれています。
〈住宅購入のポイント〉
老後の住まいは賃貸それとも購入?家を買うときに注意すべきポイント
30代に必要な費用その3:老後費用はいくら?
将来必要な老後資金はいくら貯めておくと安心でしょうか。2019年の総務省家計調査報告によれば2人以上世帯のうち無職世帯(平均年齢73.7歳)の実収入(税込みの収入)は24万1,021円です。また、消費支出と非消費支出(税金等)を合わせた実支出は27万5,278円となっています。
※2019年総務省の家計調査報告をもとにグラフを作成
つまり平均で毎月3万4,256円、1年で41万1,072円、65~90歳までの25年間だと1,027万6,800円もの赤字となります。そこにリフォーム費用や冠婚葬祭費、介護費用などの支出も加わるため、国では老後資金として最低2,000万円の貯金が必要だとしています。
そう考えると30代からiDeCoなどで2,000万円以上貯めておくと安心でしょう。
〈老後資金を貯める方法はこちら〉
一生独身?独身女性が結婚しない理由や老後資金の貯め方
30代夫婦が上手に貯金をする4つの方法
最後に30代夫婦が貯金を上手に増やす方法を紹介します。
1.先取り貯金する
収入が入ったら先取り貯金でお金を積み立てましょう。先取り貯金の方法には、主に次のものがあります。
- 定期預金(ボーナス時)
- 積立定期預金(毎月・ボーナス時)
- 国民年金基金(自営業向けの公的年金)
会社員であれば給与から天引きされる各種財形貯蓄を利用するとお金が貯まりやすいでしょう。自営業であれば国民年金基金で年金を増やすことを考えるのも一つの有効な方法です。
以上のような形で毎月先取り貯金するとお金がスムーズに増えることが期待できます。少しでも高い金利で預けたい場合は、金利高めのインターネットバンキングの利用がおすすめです。
とはいえ、無理に先取り貯金すれば毎月の生活が苦しくなってストレスもたまるので、自分たちにぴったりな貯蓄額を設定し毎月無理のない範囲で貯蓄しましょう。
2.固定費を見直す
ムダな支出を減らして貯金に回す方法として最も有効なのが固定費の見直しです。例えば、次のようなことを試してみましょう。
- スマホ料金プランの見直しや格安スマホへの切り替えを行う
- プロバイダーの見直しでインターネット接続料金を下げる
- 大家との交渉で家賃を下げる
- 使わない定額サービスをやめる
- 使わないクレジットカードを解約して年会費を節約
- 保険の見直しを行う
これらの固定費は毎月必ず発生するため、減額できればかなり高い節約効果が期待できます。そこで浮いた分のお金を毎月の貯金に回せば、よりスムーズに貯金が増えていき将来のライフイベントでも役に立つでしょう。
3.会社員なら財形貯蓄がおすすめ
社員なら給与から毎月天引きされる財形貯蓄がおすすめです。財形貯蓄には3つの種類があります。
- 一般財形貯蓄:どのような用途にも使えるが金利は低め
- 財形住宅貯蓄:金利は高めだが用途は住宅資金としてのみ
- 財形年金貯蓄:将来年金となる財形貯蓄
財形貯蓄は以前よりも金利が低くなったとはいえ一般の銀行預金よりも金利は高めです。また、一般財形住宅貯蓄や財形年金貯蓄は一定額まで利息が非課税となる優遇措置が受けられます。
特に財形貯蓄がおすすめなのは、意志が弱くて貯金が増えない人です。会社が給与から天引きして財形貯蓄に入れてくれるので貯蓄ができない人でもいつの間にか貯金が増えていきます。
4.投資信託や確定拠出年金もあり
銀行預金より金利が高い投資信託で貯蓄を行う方法もあります。
投資初心者には、低リスクで手数料ゼロ、運用益非課税の「NISA」や「つみたてNISA」、子ども向けの「ジュニアNISA」がおすすめです。子どもの教育費や住宅資金、老後資金を増やす手段として利用するといいでしょう。
また、将来の年金を増やせる「企業型確定拠出年金」や「iDeCo(個人型確定拠出年金)」の掛け金は所得控除対象になります。
なお、iDeCoは所得がない専業主婦にとって税制上のメリットがありません。毎月手数料分がマイナスとなりますが、まだ30代であれば少ない掛け金で将来の年金を増やせます。再就職すれば税金控除で手数料が実質ゼロになるため、今から加入しても損はないでしょう。
30代夫婦はお金の貯め時
30代になると結婚して家庭を持ち人生が大きく変わる人が増えます。そのような節目に差し掛かった30代は、出産や子育て、子どもの進学、住宅購入などのイベントが目白押しです。その先の老後も考えると今がまさに「お金の貯め時」といえます。
30代はまず自分たち夫婦に適した貯蓄額を決め積立預金や財形貯蓄、NISAなどの投資信託、各種確定拠出年金などを活用することが賢明です。
そうすれば将来まとまったお金が必要となったときにもあわてることなく対応できるでしょう。
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文・大岩楓
元銀行員ライター。預金・為替業務に長く携わった経験をもとに、節約などの記事を多数執筆。現在はジャンルを広げて教育系の資格を生かした記事まで幅広く執筆。
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