30代の佳代さん(仮名)は育児休業中、「時間がある今だからこそ、資産運用の第一歩を踏み出したい!」とiDeCo(個人型確定拠出年金)をスタートしました。

iDeCoは老後のためにコツコツ資産づくりをする制度で、原則60歳まで積み立てたお金の引き出しができないというルールはありますが、税制優遇のメリットを考えるとNISAよりお得です。

実際に、iDeCoは資産運用をスタートするにはぴったりの制度ではあるのですが、佳代さんは「意外なところ」で損をしてしまいました。

最寄りの金融機関で口座開設、1万円からスタート

iDeCoをスタートすることを決意した佳代さんはまず、最寄りの金融機関を訪れました。そこで、育児休業中は収入がないので所得控除は受けられないものの、育児休業から復活した後は所得控除のメリットを受けることができることを説明されました。

仕事を休んでいる間に新しい一歩を踏み出そうと、佳代さんは、その金融機関でiDeCoの口座を開設します。毎月1万円ずつ、国内外の債券や株式に分散して投資をする「バランス型ファンド(投資信託)」で運用していくことに決めました。

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偶然見つけた本を読んでショック!

運用を始めて数ヵ月後、佳代さんは書店で偶然、タイトルに「iDeCo 金融機関の選び方」といったようなキーワードが並ぶ書籍を見つけました。その本を手に取ってみてびっくり。iDeCoは金融機関によって取り扱う運用商品や手数料に違いがあることを知りました。

佳代さんが利用する金融機関の取扱商品は、定期預金3種類、投資信託7種類で合計10種類でしたが、ネット証券などでは60を超える商品をそろえているケースもあることが判明します。

さらに、毎月かかる手数料は佳代さんが利用する金融機関では月472円ですが、金融機関によっては月167円で済むケースもありました。1年でその差は3,660円。10年、20年と続けた場合、手数料だけでも大きな差になります。

途中でiDeCoの口座を別の金融機関に変更することもできますが、運用している資産を売却して現金化する必要があり、金融機関によっては4,320円の手数料がかかる場合もあります。

自分なりに調べてから始めよう

佳代さんの失敗は、一つの金融機関で説明を受けただけで、すぐに加入を決めてしまったことです。iDeCoやNISAは確かに政府が推進している制度ですが、利用する際はインターネットや書籍で自分なりにある程度調べてから始めることが大切です。

その後の佳代さんはというと……利用している銀行は金融機関の変更手数料が無料だったので一安心。最寄りの金融機関の窓口で不明点を確認できるメリットがあるので、もう少し慣れたら、手数料の安い金融機関に変更するそうです。

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文・内村しづ子(ファイナンシャル・プランナー)

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