iDeCoで気になる3つのデメリット

今現役で働いている人の中には、自分たちの年金はどうなるのだろうと不安に思い、将来のためにiDeCo（イデコ、個人型確定拠出年金）を始めるかどうか迷っている人も多いのではないでしょうか。iDeCoは優れた制度ですが、何点かデメリットもありますので、今回はそのデメリットをご紹介します。

元本割れする可能性がある

月々払うお金が決められていて、その額に応じて将来もらえる年金額が決まる国民年金や厚生年金と違い、iDeCoは自分で払う金額を決め、そのお金を自分で運用していく制度です。

定期預金のように元本確保型の金融商品で運用することもできますが、運用益が非課税というメリットを最大限に活かすのなら、投資信託など元本確保型でない商品を利用する方もいらっしゃるかと思います。そうなると当然、運用がうまくいかなくて将来もらえるお金が減る可能性もあります。iDeCoを始めるなら最低限の投資の知識を学んでおく必要があるでしょう。

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60歳までお金を引き出せない

主な目的が老後の資産を蓄えることであるiDeCoは、原則として60歳までお金を引き出すことができません。

なので、自分が月々に貯金できる額をすべてiDeCoに回してしまうと、いざという時のために使えるお金が手元になくなってしまいます。

自分が老後を迎えるまでに、今後どのようなイベントがあるのか、それにはどれぐらいお金がかかりそうなのかを考え、その上で余裕のあるお金をiDeCoで運用しましょう。

口座管理手数料がかかる

iDeCoの口座を開設すると、年間2,000円～7,400円程度の手数料がかかります。

普通の会社員の方であれば、iDeCoの掛金に応じて所得税が軽減されるので、手数料がかかることはそこまで気にする必要はないのですが、所得税をそれほど払っていない人は税制メリットよりも手数料の負担が大きく、マイナスになることがあります。また、途中で積み立てをやめても手数料は払い続ける必要があります。

例えば女性の方が、結婚を機に退職した場合、iDeCoの積み立てをやめても引き続き手数料は払わなければなりません。

積み立てを継続し、パートで働くことにしたとしても、収入が103万円以下の場合、そもそも所得税はかかりませんので、所得税が軽減されるメリットが活かされず、手数料の分だけマイナスになります。

デメリットを理解し上手に活用しよう

iDeCoは税制面でとても有利で、老後の資金を蓄えるためには優れた制度ですが、同時に他の制度にはないデメリットもあります。これらのデメリットをしっかり理解して、うまくiDeCoを利用してみてください。

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執筆・松岡紀史

筑波大学経営・政策科学研究科でファイナンスを学ぶ。20代の時1年間滞在したオーストラリアで、収入は少ないながら楽しく暮らす現地の人の生活に感銘を受け、日本にも同様の生活スタイルを広めたいという想いから、帰国後AFPを取得しライツワードFP事務所を設立。家計改善と生活の質の両立を目指し、無理のない節約やお金のかからない趣味の提案などを行っている。

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