フジ・メディア・ホールディングスの大株主である米投資ファンドのダルトン・インベストメンツは14日、自社の公式サイトでフジに送付した書簡を公開。同社はそのなかで「中居正広氏による騒動は、エンターテインメント業界全体の問題だけでなく、特に貴社のコーポレートガバナンスの深刻な欠陥を露呈している」と、フジの体質を批判した。
さらに同社は「この問題をあいまいにせず、適切かつ迅速に扱う」ことを求め、外部の専門家でつくる第三者委員会を設置した上で、調査や再発防止策を策定するよう要求。「貴社の株式を7%以上保有する最大の株主の一つとして、我々は憤慨しています！」と、強い言葉で怒りを示している。
大株主を激怒させ、なおかつ世間からの目も厳しくなっており、フジテレビは社内調査だけで「社員の関与はありませんでした」と片付け、そのまま逃げ切りというわけにはいかなさそうな様子。中居だけでなく、フジテレビも正念場を迎えることになりそうだ。
（文＝佐藤勇馬）
