高額療養費のように、社会保険で一定額以上が保障される場合は、個人のリスクが限定されます。その場合は、上記（1）のように「民間保険に加入する必要はない」という選択が基本になります。その上で「限定されたリスクではあるものの、それをカバーするために民間医療保険に入る」という選択肢（2-1）もありますが、絶対必要（マスト）ではないといえます。
また、（2-2）の選択肢は「民間保険の仕組みを別の目的に使う」という応用で、実際、個室費用を支払うために医療保険を使っている人もいます。これは主に、経済的に余裕のある人が行っている選択肢です。
（2-3）の選択肢も「公的医療保険の対象外となるもの」という点で（2-2）と似ていますが、これは「先進医療」という医療技術の費用のために、民間医療保険に入る方法です。
なお、（2）で紹介した選択肢はあくまで応用的な方法です。基本的には社会保険の高額療養費制度があるので、必ずしも民間医療保険が必要であるとはいえないと思います。
執筆者：浦上登
サマーアロー・コンサルティング代表 CFP ファイナンシャルプランナー
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