公務員試験対策塾に通うことにはデメリットも存在します。最も大きな課題は費用面です。塾や予備校の料金は学校によって異なりますが、一般的には20万円以上かかることが多く、独学で参考書を使って勉強する場合と比べると、かなりの出費となります。
また、塾に通ったからといって必ず合格できるわけではないため、費用対効果を慎重に考慮しなければなりません。
公務員試験対策塾の費用相場
大手の公務員予備校や通信講座の費用相場は表1の通りです。
表1
| 国家公務員（一般職）・地方上級・市役所 | 約15万円～39万円 |
| 国家公務員（総合職） | 約48万円～62万円 |
出典：大手公務員試験対策塾の費用を基に筆者作成
一般職や地方公務員向けでも約15万～39万円、総合職では約48万～62万円と、一定の投資が必要となります。高額な費用を支払うことになるため、講座を選ぶ際には、カリキュラムの質や合格実績、サポート内容などをしっかり比較検討することが重要です。
公務員試験の学習費用を抑える方法
公務員試験の学習費用を抑えるためには、以下の方法を検討してみましょう。
割引やキャンペーンを活用する
多くの公務員塾や予備校では、独自の割引や期間限定キャンペーンを実施しています。希望するコースが対象になっている場合もあるため、事前に各予備校の公式サイトをチェックすることがおすすめです。
大手だけでなく中小の予備校も比較する
中小規模の塾や予備校も選択肢に入れると、費用を抑えつつ充実したカリキュラムを受講できる場合があります。通信講座をメインとする塾や予備校も多くあり、自身の学習スタイルが向いているようなら、選択肢となりうるでしょう。また、このような塾や予備校はコストパフォーマンスが高い傾向があります。大手にこだわらず、幅広く検討してみましょう。