同番組は、会場となる両国国技館（18年までは日本武道館）だけでなく、各地方局が設定したさまざまな場所で、寄付金を募るというシステムを構築している。
「一部の系列局員が私欲に走ったという話で、少なくとも来年以降の放送に関して影響が出る可能性は低いとみられています。しかも着服の多くは会社の売上金だったことから、『24時間テレビ』を中止するほどのことになるとは思えませんが、もし各地方局が募金額の検証を行い、複数の不正が判明した場合は、存続に影響を及ぼすかもしれません。もちろん悪いのは犯罪に手を染めてしまう者ですが、日本海テレビの不正が一件発覚しただけで、ネット上が大炎上しているのを見るに、同様のケースがほかにもあったとわかれば、さらに批判は“爆発”するはず。番組への風当たりは相当強くなるでしょう」（同）
チャリティーマラソンの不正疑惑や、コロナ禍はじめ社会が不安定な時期の番組放送により、これまでも激しいバッシングに晒されてきたものの、“ピンチをチャンスに”とばかりに放送を続けてきた『24時間テレビ』。果たして今回の不祥事にはどう対応するつもりなのだろうか。
