所属事務所のSTARTO ENTERTAINMENTは、今月5日に「チケット転売サイトに対する発信者情報開示請求について」と題した声明文を発表。大手売買サイト「チケット流通センター」を名指しした上で、運営会社に対して「当社契約タレントのコンサートや舞台などのチケットを高額転売目的で出品する人物らについての発信者情報開示請求をしたことをお知らせいたします」と発表した。

　同時に本人確認も強化していく方針で、発信者情報開示請求との合わせ技で「転売ヤー」の排除を目指すようだ。だが、これまでも「いたちごっこ」が繰り返されてきただけに決定打となるかどうかは不透明だ。

　旧ジャニーズから枝分かれした滝沢秀明氏の事務所「TOBE」では、6月に有明アリーナで開催されたNumber_iらの公演から公式リセールサービスを導入。当選後にやむを得ない事情で来場が困難となった際、適正価格でチケットの売買ができる公式のサービスだ。ファンが公式リセールサービスしか使わなければ、自然と転売ヤーは消滅することなる。同時に、TOBEは厳しい本人確認も始めている。

　もちろん、これですぐに転売ヤーが消えるわけではないだろうが、ファンの間では「公式リセールは購入者側にとってもメリットが大きい」「本人確認もすべきだけど、同時に公式リセール制度を作るのは有効」「体調不良で行けなくなった時にチケット無駄にしたくないし、空席も作りたくないから公式リセールはうれしい」といった声が上がっている。

　STARTO社に対しても「早く公式リセール制度を作るべき」という声が強まっているが、はたして同社はどのように対応を進めていくのだろうか。