保険選びのポイント1　まずは今の契約内容を確認

保険の見直しをするに当たってはまず、現在加入している保険の契約内容について、詳しく確認する必要がある。自分がどんな保険に加入しているのか知らないままでは、保障内容の見直しについてはもちろん、他商品との比較をすることもできないからだ。

生命保険の保障内容については証券と約款の記載内容に詳しく記載されているので、以下の点について確認しておくことをおすすめする。

  • 保険期間（定期か終身か）
  • 保険金額（入院給付日額や死亡保険金額）
  • 医療保険は入院何日目から保険金が給付されるか
  • 付保している特約とその保障内容
  • 複数の商品に加入している場合、保障内容が重複しているものはないか
  • 免責期間や不担保期間の有無
  • 契約更新日と更新限度年齢（更新型定期保険に加入している場合）

  • 現在の保険料を何歳まで払い、何歳以降にどのくらい保険料が上がるのか 保険代理店等の担当者に証券診断をしてもらうのもひとつの方法ではあるが、最低限、上記のポイントについて理解しておくと、より自分のニーズに合った保険を見つけやすくなるのではないだろうか。

    保険選びのポイント2　生命保険以外から受けられる保障を確認

    保険の見直しをする場合、最初に検討すべきはやはり保障内容であろう。保険の保障内容についてはプランナーにすすめられるがまま何となく決定し、保険を「かけすぎて」しまっている人が少なくない。保険金額は、本当に必要な額を設定することが大切だ。そこで知っておきたいのが、生命保険以外から受けられる保障についてである。

    遺族基礎年金・遺族厚生年金による保障

    日本には年金制度があり、配偶者が死亡した場合、遺族基礎年金・遺族厚生年金を受け取ることができる。また、勤め先の企業に死亡弔慰金制度や死亡退職金制度がある場合、これによる保障が受けられる場合もある。
    そして、住宅ローンに関しても、融資を受ける際に加入する団体信用生命保険によってカバーできるケースがほとんどだ。

    公的医療保険制度による保障

    日本には公的医療保険制度があり、医療機関で病気やケガの治療を受ける場合、自己負担額は年齢や収入に応じて最高3割の負担ですむ。また、医療費が高額になる場合は「高額療養費制度」を利用することにより、1ヵ月あたりの自己負担額をかなり抑えることができる。限度額適用認定証を利用すれば、窓口で高額な医療費を立替払いする必要もない。

    また、勤め先の企業に「付加給付金制度」がある場合、1ヵ月あたりの医療費の自己負担額をさらに軽減できる場合がある。

    サラリーマンは傷病手当金制度による保障も受けられる

    サラリーマンが病気やケガにより会社を休んだ場合、一定の条件を満たせば「傷病手当金」を受け取ることができる。これは、病気やケガをした本人やその家族の生活を保障するためのもので、「支給開始日以前12か月間の標準報酬月額の平均額÷30日×2/3」にあたる金額を、最長1年6ヵ月間にわたり受給することができる。

    サラリーマンと自営業者で備えておくべき額が違う

    以上のようにサラリーマンと自営業者では、病気やケガで仕事を休んだ場合、死亡した場合などに受けられる保障が異なる。そのため保険の見直しをする際は、自分に万一のことがあった場合にどのような保障が受けられるのか詳しくシミュレーションし、現在加入している保険の内容が適正かどうか判断することをおすすめする。将来、独立開業して自営業者になる予定がある人は、それを見越したうえで保険内容を検討するのもいいだろう。