元気で健康な時に、もしものことを想像するのは、あまりしたくないことですが、パートナーがもし万が一死亡した場合、残された家族の生活費はどうなるかなど、起こった場合の備えや保険は考えておくことがとても大切ですよね！今回は、結婚したらどんな保険が必要になってくるのか詳しく見ていきたいと思います＊
プレ花嫁のみなさま、こんにちは！
神奈川県のご当地ライターのゆいまるです♡*
元気で健康な時に、もしものことを想像するのは、あまりしたくないことですが、パートナーがもし万が一死亡した場合、残された家族の生活費はどうなるか、また共働き夫婦だから大丈夫と思っていても、もし一方が働けなくなったら収入が半減するかもしれない…
など、起こった場合の備えや保険は考えておくことがとても大切ですよね！
普段は考えることの少ない保険ですので、結婚というタイミングで、見直す人は多いです。
今回は、結婚したらどんな保険が必要になってくるのかも含めて詳しく見ていきたいと思います＊
なぜ結婚するタイミングで保険を見直すの？
保険の見直しにベストといわれるタイミングは「子供の誕生」や「マイホーム取得」など、いくつか存在しますが、その中でも、「結婚」はもっとも大きな見直しタイミングのひとつです！
結婚が保険見直しのベストタイミングといわれる理由として、結婚したら自分だけではなく、家族にとって必要な保障を備えることが大切になってくるということが言えます。
結婚したら夫婦のどちらかに万が一のことがあったときに、残された家族の生活を考える必要が出てきます。
また、健康状態が悪化すると保険に加入できなくなったり、保険料が上がってしまうため、体が健康なうちに保険を考えることが大切です◎
保険について考えることで今後の将来について夫婦で話し合うきっかけにもなりますよ＊
ライフプランニングで、必要なお金の見える化をすることで、まずは「知る」ことが大切になってきます。
話しづらいお金のことも、結婚のタイミングで夫婦で目線合わせできると安心ですね＊
結婚したらどんな保険に入るべき？
片働きか、共働きかで何を手厚くするかが変わってくるので、分けて見ていこうと思います＊
片働き夫婦の場合
片働き夫婦の場合、家計を支える方が死亡した場合の保障を充実させることが大切です。
というのも、大黒柱が亡くなってしまうと世帯の収入がゼロになってしまうためです。
収入源が途絶えた場合でも残された家族が生活を維持できるように、死亡保険の保障金額を手厚くすることが大切です◎
また、片働き世帯の場合は配偶者が 年金を受給するまでの期間を想定して保障を考える必要があります。
特に、国民年金加入者の場合は子供が大きくなると配偶者は遺族年金の受給ができなくなるため、配偶者が年金を受給するまでにどれくらいの額が必要なのか、しっかり計算して備えることが大切です。
また、家計を支える方が病気やケガを負った際も経済的なリスクが起こりうるため、医療保険や就業不能保険で保障を確保しておくことも重要です。
なお、専業主婦が死亡したり、病気やケガを負ったりした場合のリスクも考えておきましょう。
専業主婦に万一のことがあっても収入減少のリスクはありませんが、外食の増加や家事代行サービスの利用などによって支出が増える可能性があります。
急な支出の増加を貯蓄や月収でまかなえるのか、または、保険でカバーするのかを夫婦で話し合って検討しておくことがおすすめです。
共働き夫婦の場合
共働き夫婦の場合はそれぞれに収入源があるため、片働き夫婦ほど死亡保障を手厚くする必要はないでしょう。
というのも、どちらかが亡くなってももう一人の収入は基本的に変わらないので、片働きの世帯と比べると一人当たりの必要保障額が下がります。
ただし、夫婦間で収入に差がある場合や、遺族年金で受給できる金額が少ない場合などは、世帯収入は大きく減ってしまうため、収入源を見据えた額の生命保険に入っておく方が安心です。
また、片方が病気やケガで働けなくなった場合の備えとして、就業不能保険を検討しましょう。
また、子供が小さい場合は一時保育やベビーシッター等を利用するケースも考えられます。
外食や外注サービスを利用する機会が増えるなど、細やかな支出が増える可能性があることも想定して必要保障額を考えましょう。
治療のために長期間働けなくなれば、収入の減少に加えて医療費や介護費の負担が大きくなります。
医療保険で最低限の保障を確保しつつ、就業不能保険で保障を上乗せするのが良いでしょう。
また、共働きの世帯では住宅ローンをペアローンで組んでいるケースがあります。
その場合はどちらかが亡くなって団体信用生命保険でローンが完済されても、もう一方の住宅ローンは残ってしまいます。
ペアローンで組んでいる家庭は、住居費に住宅ローン返済分も含めて計算するのを忘れないようにしましょう。
