定年後は大丈夫？「リタイア貧乏」になる人の共通点4つ

公的年金だけでは老後の生活は難しく、十分な準備ができていないと、老後に貯蓄が底をつき「老後破産」を迎えてしまう可能性があります。

本記事では、老後生活が苦しくなりがちな人の特徴を4つ紹介します。

老後のライフプランの見通しが甘い

定年退職後は収入の大半を公的年金に頼ることになり、多くの人が収入よりも支出が上回り、貯蓄を取り崩す生活になる可能性があります。

しかし、そうした状況を理解して老後に向けたライフプランを立てていたものの、見通しが甘いと想定よりも支出が多く、貯蓄が底をついてしまうことがあります。

医療保険に関する基礎資料「令和元年度の医療費等の状況」によると、生涯の医療費の約半分は70歳以上に発生します。さらに 75歳以降は、要支援・要介護状態になる可能性も高まります。

定年退職後のライフプランは、こうした医療費や介護費用も考慮しながら、慎重に検討する必要があるでしょう。

50代の時点で貯蓄がまったくない、もしくは少ない人は、そのまま老後に突入するとさらに厳しい状況になってしまうかもしれません。国の統計を見ると、収入が年金だけだと赤字になる家庭が多く、平均して毎月3万円程度をそれまでの貯金や退職金から取り崩して生活していることがわかります。

65歳～95歳まで生きると仮定すると、3万円×12ヵ月×30年＝1,080万の赤字が発生します。節約して生活費を抑えるか、現役時代の貯金・退職金・老後の労働のいずれかでまかなうか、どれもできない場合は困窮する可能性が高くなります。

定年が近くなると、金融機関の担当者から退職金の運用プランを提案されることも多くなるでしょう。

しかし、退職金の運用プランは大きなお金を一括でまとめて預けて運用するプランが多いため、リスクを抑えるのに有効とされている積立投資の効果が働かないケースがほとんどです。

また定年後は年齢の問題から病気やケガ、介護など急にまとまった支出が発生する可能性が高まります。退職金の大半を投資に回していると、こうした急な資金に対処できなくなったり、含み損がでている金融商品をやむを得ず解約したりする必要が出てくるでしょう。

そのため退職金の運用自体は問題ありませんが、その大半を一括で投資に回すのは避けるべきです。