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2019/01/17

注目高まる「再生可能エネルギー」関連10銘柄

(写真=PopTika/Shutterstock.com)
(写真=PopTika/Shutterstock.com)
再生可能エネルギーとは、法律で「エネルギー源として永続的に利用することができると認められるもの」と規定されているもので、太陽光や風力、水力、地熱、太陽熱、大気中の熱その他の自然界に存する熱、バイオマスなどがこれに該当する。再生可能エネルギーの特徴は、資源が枯渇せず繰り返し使え、発電時や熱利用時に地球温暖化の原因となる二酸化炭素をほとんど排出しないことにある。

固定価格買取制度の導入が企業の参入を呼ぶ

2012年7月からは再生可能エネルギーの固定価格買取制度が導入され、投資回収の見込みが安定化したことによって、企業の参入が相次いでいる。また2次電池によって再生可能エネルギーやこれらで作られた電気を蓄え、安定的かつ安価な供給を実現するための研究開発も広範に行われるようになった。

ベンチャーからエネルギー関連大手に至るまで、多くの企業が再生可能エネルギーに取り組む中、ここでは特に目が離せない銘柄について動向を押さえておくことにしたい。

フェローテック <6890> 真空シールでは世界シェア6割

太陽電池や半導体設備向けの部品を製造しているフェローテックは、真空シールでは世界シェア6割を誇っている。装置関連事業、太陽電池関連事業、電子デバイス事業という3本柱の中で、太陽電池関連事業においては各種の装置から部品に至るまでの幅広い製品群を展開している。

三井松島産業 <1518> メガソーラー事業に本格的に参入

オーストラリアからの輸入を中心に、石炭事業で業績を伸ばしてきた三井松島産業は、太陽光発電を主とする再生可能エネルギー事業にも積極的に取り組んでいる。2014年には100%子会社のMMエナジーを設立、福岡県福津市内にある三井松島産業の社有地に2MWの太陽光発電設備を設置するなど、メガソーラー事業に本格的に参入した。

省電舎 <1711> 省エネコンサル事業の草分け

省エネコンサル事業の草分けである省電舎は、現在の先進国の経済や生活が化石燃料に依存しており、いずれは化石燃料が枯渇することに着目。エネルギー問題を解決する施策として、自ら再生可能エネルギー発電設備を保有して電力を販売するほか、太陽光やバイオマス、バイオガスなどの様々なエネルギーを活用するための支援を行っている。

アルファG <3322> 全国6カ所でメガソーラー施設を展開

携帯電話販売を主たる事業として業容を拡大してきたアルファGは、再生可能エネルギーの固定買取価格制度を利用して、京都京丹後や滋賀高島、福岡飯塚など、全国6カ所でメガソーラー施設を展開するほか、地熱発電も手掛けている。
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