仕事が減るリスクはどう対処？「必要保障額」と「保険の種類」カンタン計算術

この記事は書籍『かんたん！書き込み式保険払いすぎ見直しBOOK』の内容を抜粋したものになります。

前回の記事はこちら
「がん保険」は治療費ではなく「生活費」として考えよう
 なぜ子どもの教育費は「学資保険」以外の方法が良いのか

※以下、書籍より抜粋

必要保障額の計算が面倒な人のために

必要保障額をざっくりとらえる

見直しをする際には必要保障額が重要だとはいっても、「書類を探すのが面倒。計算はもっと面倒」と投げだしてしまった人もいるかもしれません。
　
そこで、手間ひまかけずに必要保障額を出したいという人向けに、ざっくりとした考え方をご紹介しておきます。
　
ひじょうに大雑把ではありますが、ある程度の目安にはなると思います。

子どもがいる場合

まず、子ども１人当たりの必要金額を「2000万円＋α」と想定します。
　
将来、私立大学に進むか国立大学に入るかはわかりません。したがって、最低額を2000万円とし、少し余裕を持たせたいのなら2500万円程度としておくのです。子どもが２人であれば、4000万～5000万円になります。
　
ただし、子どもが３人いても３倍にはしません。学費は３倍になりますが、生活費は３倍までいかないでしょうから。
　
死亡に備える保障としては、収入保障保険がお勧めです。
　
割安な保険料で大きな保障を得られ、子どもの成長に合わせて自動的に保障が小さくなります。

子どもなし、夫婦共稼ぎ

このケースはリスクが小さいため、必要保障額も少なくなります。夫婦の収入バランスに合わせて、必要保障額が決まります。
　
一方が亡くなってもすぐに困窮することはないと思いますが、全体的な収入は減るため備えは必要です。200万～1000万円程度の定期保険を用意してはいかがでしょうか。

自営業・フリーランス

遺族基礎年金しかありませんから、少し厚めの死亡保障を用意する必要があります。子どもの必要金額も2000万円にプラスして、1000万円くらいの上乗せがあったほうが安心かもしれません。

保障金額が大きくなるため、収入保障保険がお勧めです。
　
また、病気やケガによる収入減への対策としては、就業不能保険が役に立ちます。
　
それ以外にも仕事が減るリスクはあります。貯蓄を心がけることはもとより、小規模企業共済なども利用して賢く準備しておきましょう。

長尾義弘（ながお・よしひろ）
ファイナンシャルプランナー、AFP。お金のしくみ、保険のカラクリについての得する情報を発信している辛口の保険評論家。徳島県生まれ。いくつかの出版社の編集部を経て、1997年に「NEO企画」を設立。出版プロデューサーとして数々のベストセラーを生みだす。著書には『保険はこの５つから選びなさい』『お金に困らなくなる黄金の法則』（河出書房新社刊）などがある。