両手に抱えきれないほどのショッピングバッグを携えて、百貨店内を闊歩する外国人観光客による爆買いブームが終焉を迎えつつあり、業界各社は売り上げ不振に頭を抱える。中国政府の輸入品の関税引き上げ政策により、百貨店での高額商品の売れ行きは振るわなくなったのに加え、これまで百貨店のビジネスモデルを支えてきた国内消費者の百貨店離れも足元で起き始めている。百貨店を取り巻く消費の環境はどのように変化しているのか。

ネット経由で割安に購入

「昔は百貨店で化粧品を購入していたが、今はネットで安く購入できるので定価で買う気になれない」、「百貨店を利用するのはお中元、お歳暮とデパ地下くらい。服は買わない」―ネットの書き込みには、百貨店から離れていった消費者の声が多く寄せられている。

国内消費者が百貨店を利用しなくなった理由はいくつか挙げられるだろうが、最も大きな影響を及ぼしたのはネットショッピングの発達だろう。経済産業省の調査によると、日本国内のネットショッピングなど電子商取引の市場規模は、2015年には13兆7746億円にのぼり、2010年の7兆7880億円からわずか5年あまりで倍近い伸びを見せている。すでに購入したことのある商品のリピートであれば、店頭で販売員から説明を受ける必要もなく、消費者はネットで手軽に買う傾向がある。また、これまで敬遠されがちだった、ネットでの洋服購入も消費者の間には広がっている。

夏と冬のセール期間を除いては、定価販売が原則の百貨店と比べ、ネットショッピングでは随時定価より割安の商品を提供している。また、同じ商品でも、価格の安い順番に並べ替える機能などもあり、安さを求める消費者の志向に合致する。