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2018/11/07

家を買う前にチェック。歴史や地名で「災害に遭うリスク」を見分ける方法

(写真=Andrey_Popov/Shutterstock.com)
(写真=Andrey_Popov/Shutterstock.com)
不動産を所有する場所で地震や水害などの大災害が発生すれば、身に危険が及ぶばかりか、資産価値が台なしになる。

2018年は6月の大阪北部地震、7月の西日本豪雨、9月の台風21号、北海道地震などと相次いで大災害が発生した。不動産を取得する際に災害が発生しやすい場所かどうかを見分けるため、過去の歴史を調べることが欠かせない。

地方自治体への問い合わせやハザードマップの入手で分かることもあるが、災害の歴史を伝える石碑やその地域に残る地名がヒントをくれるときもある。西日本豪雨の被災地では過去の災害発生を伝える石碑や地名があちこちに残っていた。

岡山、広島の被災地で過去の災害を記録した石碑

(岡山県倉敷市の川辺小学校校庭に建てられた水害の石碑。不動産取得の際には地域の歴史にも気を配る必要が出てきた
(写真=筆者))

岡山県倉敷市真備町川辺の川辺小学校校庭。その片隅に小さな石碑がひっそりと建てられていた。

よく見ると大人のひざ下ほどの高さに線が刻まれている。1976年の台風17号で浸水した際の水位を示す線だ。7月の西日本豪雨に伴う水害に飲み込まれたせいか、石碑の下部が土砂の中に埋もれていた。

石碑は先人が水害の記憶をとどめるために設けたもので、児童たちが社会科の授業で地域の歴史を学ぶ教材になってきた。しかし、西日本豪雨では小田川が決壊して町内一帯1200ヘクタールが水没、51人が命を落とした。

近くの男性(71)は「まさかこの水位を超す水害が発生するとは思わなかった」と暗い表情を見せる。

石碑の多くは公共施設や寺社の境内に多く、不動産購入候補地の周辺を散策すると見つかりやすい。過去の被災地であったことが分かれば、その経緯を自治体に問い合わせ、課題が解決済みかどうか確認する必要がある。

西日本豪雨による土石流で15人が死亡した広島県坂町小屋浦にも、100年以上前の土石流被害を記録した石碑が公園内に建てられている。坂町史によると、明治時代末の1907年に土石流が発生し、44人が死亡するなど大きな被害が出た。これを記録するために建てられたのが2基の石碑だ。

石碑には被災当時の状況と死没者の名前が刻まれている。もともとは天地川の河口付近にあったが、その後現在地に移転されたという。地区の女性(87)は「子どものころに100年に1回は災いが起きると聞かされていた」と振り返る。
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