一年を通してさらされる自然災害の脅威。四季折々の自然の美しさは、世界に誇れる日本らしさではありますが、さまざまな自然災害が発生するというリスクもあります。
水害、地震、大雪、竜巻……。あらゆる災害に備えて、すべてを保険でカバーするには保険料も多額になってしまいます。そこで、どのようにリスク管理を考え、実行すれば良いのかをまとめました。
リスクに備える基本の4ステップ
日常生活の中には自然災害にかかわるさまざまなリスクがあります。
- リスクの確認(どんなリスクがあるのか？を考える)
- リスクの測定(リスクが起きたらどのくらいの損失になるのか？を割り出し)
- リスクの対処法を検討(どんな対処ができるのか？を想定しながら対処法を振り分け)
リスク対処後の見直し(リスクに見舞われた後の対処法の見直しをする) この4ステップで「自分に合ったリスクマネジメント」を見える化しておきましょう。
ここで大切なのは、3の対処法の振り分けです。
ここまでの金額なら貯金で対応できる、リスクを見越して住宅ローンに自然災害の特約（後段で解説）を付けておくなど、大きな被害は保険でカバーするしかないといった目安が分かっていれば、保険の入り方や家計管理の仕方も自分に合ったものになり、安心につながるのではないでしょうか。
自然災害の種類と保険
あなたが真っ先に思い浮かぶ自然災害は何ですか？それは自分にとって起こり得るだろうと日頃から気になっている災害です。
万が一、災害に巻き込まれてしまったとき、頼りになるのが各種損害保険です。
一般的に考えられる自然災害と対応できる保険は次のようになります。
地震や地震による火災
火災保険に付帯する地震保険が適用されます。
住んでいる地域や建物の構造によって保険料が決まるので、条件によっては火災保険と同等の保険料になる場合もあります。
台風や大雨による水害
火災保険の水災補償が適用されます。
保険会社により水災補償が基本補償になっている場合と特約として追加しなければいけない場合があり、保険料を抑えるために水災補償を制限するタイプで加入する方もいらっしゃるようです。
ご自身の地域の行政機関が作成しているハザードマップなどを確認しながら、必要な補償を付けることをおすすめします。
異常気象による雹（ひょう）や竜巻、大雪の被害
火災保険の風災補償が適用されます。
基本補償に含まれていることがほとんどです。
免責金額を設定することで保険料を抑えることができますので、被害に関してここまでなら貯金でまかなえるという金額を把握しておくことで、風災に限らず保険料負担を減らすことも可能です。
落雷による被害
火災保険の火災補償が適用されます。
落雷による通電で家電製品に被害を受けた場合は、家財に対しての火災保険でカバーできます。
建物と家財、両方に保険をかけると保険料が高くなってしまうのでは？と思われがちですが、家財に関しては保険金額の目安を参考に調整したり、免責金額を設定したりできますので保険料の提示額を見ながら検討してみてはいかがでしょう。
隣家や近所への被害拡大
各種特約が適用されるケースがあります。
火災に関しては「失火責任法」により重大な過失がない限り、隣家への類焼に対する賠償責任がないため賠償の義務はありません。ただ、その後も住み続けるとなると、ご近所との関係は気になるもの。
そんなときには、火災保険に「類焼損害補償特約」を付けておくことで復旧のお手伝いをすることができます。
また、屋根に積もった雪が滑り落ちてお隣のカーポートなどを壊してしまった場合、賠償責任が発生するものであれば「個人賠償責任保険」で補償されますので特約として付けておくと安心です。