「人生100年時代」という言葉を耳にすることが増えた。多くの人が長生きをリスクと考えるようになりつつある。そして、長生きしている間に病気や事故で医療を受ける際の費用について不安に思う人も多い。多くの人にとって「病気を抱えながら長生きするリスク」が大きな不安となっている。このリスクをカバーする医療保険への関心は高いが、不要論を聞く機会も多い。それぞれの根拠を知り、自分にとっての要、不要を見極めよう。
「病気や事故」が生活上の不安のトップ
生命保険文化センターが生活保障に関する調査を実施、「生活上の不安」を尋ねたところ、自分や家族が「病気や事故にあうこと」が最も多かった（「平成28年度生活保障に関する調査《速報版》」）。
この「病気や事故」への不安は、他の選択肢——たとえば「自分や家族に介護が必要になること」や「死亡すること」「老後の生活が経済的に苦しくなること」——などを押さえてのトップである。
同調査は、「医療保障に対する私的準備状況」についても調べている。公的医療保険以外に私的に何らかの準備をしている割合は84.2%。準備手段は生命保険が72.9%、損害保険20.9％、預貯金42.0％、有価証券5.6%、その他0.5%となっている。
医療保険は近年契約数が増えている。生命保険協会による「生命保険の動向（2017年版）」によると、2016年に新規契約が最も多かったのが「医療保険」だという。
一方で、「民間の医療保険は要らない」という主張もある。インターネットで「医療保険」関連のキーワードで検索してみると、そのような主張をするファイナンシャル・プランナーや元保険マンのサイトがちらほら出てくるだろう。書店にも同様に「医療保険不要論」を唱える書籍が存在している。実店舗で平積みになっているものを見たことがある人もいるだろう。
長い人生で最も気がかりな「病気やケガ」。本当に医療保険で備える必要はないのだろうか。実は、医療保険の要・不要は、独立系ファイナンシャル・プランナーの中でも意見が分かれる。まずはそれぞれの主張の根拠を知り、そして自分はどちらにあてはまるか考えていこう。
医療保険不要論の根拠とは
インターネットや書籍で「医療保険不要論」を唱える専門家は多い。長い人生に病気やケガはつきもの、それにもかかわらず「医療保険」で備える必要はないという主張の根拠は何だろうか。
「社会保険が手厚いので民間の保険に頼らなくても済む」説
日本には国民皆保険の制度があり、誰もが何かの社会保険に入っている。病気で困窮することがないよう、社会全体で助け合う社会保険が公的医療保険だ。サラリーマンであれば勤め先の被用者保険（健康保険や共済組合）、自営業やフリーランスの人は地域保険（国民健康保険）に加入しているはずだ。
加入者本人と被扶養者は「健康保険証」を持って医療を受ける。すると、70歳までは実際に掛かった医療費の3割の負担で済む。子供や高齢者は2割以下のこともある。これを公的医療保険の「自己負担割合」という。
そして、自己負担の金額が高額になっても、一定額に達するとそれ以上は負担しなくて済む制度もある。「高額療養費」と呼ばれる制度だ。
この一定額は、その人の標準報酬月額に応じて決まる。5段階あるが、真ん中の「標準報酬月額28万円から50万円」（年収370～770万円）にあてはまるサラリーマンが多いだろう。この場合、自己負担限度額は「8万100円＋（医療費−26万7,000円）×1％」となる。よって、10万円を大きく超えるような医療費を負担しなければならない可能性はあまり高くない。
医療費の負担が長期に渡ると、さらに負担が軽減される。「多数回該当」と呼ばれるもので、過去12か月以内に3回上限額に達した場合には、4回目から上限額が下がることになっている。先ほどの「標準報酬月額28～50万円」で4万4,000円となる。
また、被用者保険では休業時の補償が手厚い。労働者は自分の労働力を差し出す以外に賃金を得る手段がないので、医療が発達していなかった時代には所得補償という側面が強かったという歴史的背景もある。
具体的には「傷病手当金」という制度で、病気やけがで仕事を3日以上続けて休んだ場合、4日目から最長1年6カ月支給される。1日当たり、直近の標準報酬月額12か月分の平均額を30で割った額の3分の2となる。
なお業務上のケガや病気であれば、労災保険から休業補償給付（通勤途中なら「休業給付」）が出る。これは賃金を貰えない日が4日以上あるときに、4日目から基礎日額の60％相当額が支給されるものだ。この基礎日額は直近3カ月の平均賃金とされる。
このように民間の保険を考える以前に社会保険が手厚いという事実は確かにある。