ペットの数が子どもの数を上回った。これって本当だと思いますか？ちょっと信じがたい話ですが、2018年4月時点で15歳未満の子どもの数が1553万人であるのに対して、2018年10月時点での犬・猫の飼育頭数は1855万頭という調査結果が出ています。

ペット数の増加に伴いペット保険市場も右肩上がりとなっていますが、海外と比較すると日本のペット保険はまだまだ加入率が低いようです。ペットを購入したショップや動物病院ですすめられてなんとなく加入した人も多いでしょう。ここでは、ペット保険の現状を紹介します。

ペット保険について簡単に解説

ペット保険について、じつは内容をよく理解していない人も多いのではないでしょうか。まずはペット保険の運営会社や、保険内容について解説します。

ペット保険を扱う保険会社ってどんなところ？

基本的に国内でペット保険を取り扱えるのは、金融庁の免許を受けている保険会社か、金融庁に登録している少額短期保険会社のどちらかになります。業者については、金融庁のホームページなどで確認できるので、加入を検討する際は参考にするといいでしょう。

少額短期保険会社とは、保険金額が少額で期間が1～2年以内の商品を扱う業者のこと。聞き慣れないかもしれませんが、2018年時点で日本少額短期保険協会に9社が登録されており、その他を含めると10社以上の保険会社がペット保険を取り扱っていると考えられます。

ペット保険の内容は？

ペット保険ではどのようなものが補償されるのでしょうか。動物病院で病気やけがの治療を受けた場合、人間のように健康保険はありませんからすべて自費診療になります。ペット保険はその際の治療費を負担してくれるというのが基本的な内容です。

保険会社によって条件はさまざまですが、治療費の50％～100％の補償が受けられます。1日の限度額や年間の限度日数はありますが、入院や手術の対応なども可能です。ほかにも、動物病院の窓口支払い時に自己負担額だけを支払えばよいサービスや、獣医師への相談サービス、賠償責任の特約などがついているペット保険もあるようです。

補償されないケースの例

ただし、治療であればなんでもカバーされるわけではなく、例えば去勢や避妊手術を受けているかいないかによって、同じ病気でも補償されないことがあります。また、ワクチン接種や遺伝性の病気など対象外になるものも多く、「補償されると思っていたのに……」といったトラブルにつながるケースもあり、加入の際には必ず補償内容を確認することが大切です。