ある日突然、部下が「会社を辞めたい」と言ってきたら、どう対処すべきだろう。有能な社員が退職を申し出た場合、カウンターオファーで引き留めにかかる企業は多い。しかし、実際のところどれだけの効果があるのだろうか。その有効性について考えてみる。

61％がカウンターオファーを辞退

カウンターオファーとは、転職希望者を引き留めるために会社側が条件を提示することだ。昇給や昇進、社内での異動など、対象者に応じたさまざまな条件提示で慰留をはかる。

外資系人材紹介会社ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパンの調査によると、日本での転職経験がある人のうち「カウンターオファーは提示されたが辞退し退職した」と回答した人は全体の61%にのぼった。

また、同調査によると、「カウンターオファーを受け入れ12カ月以上その会社に留まった」という人は回答者全体の21％、「カウンターオファーを受け入れたが12カ月以内に退職した」という人は18％だった。一度はカウンターオファーを受け入れたとしても、短期間で退職してしまうケースが多いという実情が見える。

部下から何の前触れもなく退職の意思を告げられたとき、カウンターオファーという手段は最善策かもしれない。しかし、退職希望者の6割以上が引き留めを断り、受け入れたとしても1年以内に相当数が辞めてしまうのだから、カウンターオファー自体の有効性を疑ってしまう。

カウンターオファーのタイミング

カウンターオファーが抱える一番の問題は、そのタイミングの遅さにある。退職希望者はすでに、会社を辞めることを決意してしまっているのだ。

ヘイズの日本代表であるマーク・ブラジ氏は、「カウンターオファーを辞退した人の場合、大抵はそのタイミングが遅すぎます。キャリアの次のステップに進みたいと考えている場合でも、自分の専門分野を広げたいと考えている場合でも、他社の求人に応募した時点ですでに転職の意思は固まっており、別の業界への転身を図る場合や、単に現在の仕事に不満を抱いている場合も同じです」と述べている。

就職は、恋愛や結婚によく例えられる。就職することが恋愛の成就や入籍に似ているのであれば、離職は2人の別れと言えるだろう。「もう別れよう」と相手に告げるのは、思い悩んだ末に意を決したからだ。気持ちが冷めてしまってからでは、いくら引き留められても関係の修復は難しい。