コロナ禍でメンタル不全休職が増え……てはいない。

2020年4月、新型コロナウイルス感染拡大防止のため全国に緊急事態宣言が発令されました。さくらインターネットでは、2017年から多様な働き方を支える施策の一つとしてリモートワーク環境を整備しており、社会情勢に先んじる形で方針を打ち出し、データセンターなどの一部を除き全面テレワーク体制のもと、変わらずに業務を続けています。

昨年3月に東京大学医学系研究科精神保健学分野が全国の労働者を対象におこなったオンライン調査では、8割以上の労働者が新型コロナウイルス感染症への不安を感じ、およそ半数の人が要因として「会社の業績」「仕事がいつもどおりに進まないこと」を挙げていました。

当社においても、広がる感染や、フルリモートワーク下での新しい報連相の在り方など、それぞれに漠然とした不安を抱えていたと思います。私たち人事スタッフも、多発するメンタルヘルスの問題に東奔西走したこの1年半でした。

……という書き出しを本記事の執筆依頼時点では考えていたのですが。じつは、昨今のさくらインターネットに限っては、むしろメンタルヘルスの問題は減少傾向にあります。

厚生労働省の調査によると、500-999名規模の企業においては75.6%の事業所でメンタルヘルス不調による休職が発生しており、また、半数近くの49.5%で4人以上の休職者が発生しているといいます。

機微情報のため詳細は控えますが、当社も世間と変わらないか、やや低めの水準でメンタルヘルス関連休職が発生していました。それが、コロナによる社会の急激な変化を迎えた2020年の1年間については、なぜか減少しました。この執筆時点では、メンタルヘルス関連休職者は、0となっています。

それは、常に長期的な視点で世の中を見つめ、先手を打ちながら戦略的にさまざまな施策を打ち出してきた結果と考えております。

……と、ドヤ顔でお伝えしたいところではあるのですが、ここだけの話(ネット公開されてるけど!)、そんなに盛大なものではありません……もちろん、手はたくさん打ちました。

でも、5年後、10年後を見据えて、という戦略的なものではなく、「いま」必要とされているものを「すぐ」に形にする。このスタンスで取り組んできました。少しですが、当社の取り組みを紹介させてください。

コロナ禍において実施したこと

1on1 ミーティングの継続実施

会社のコミュニケーションの最小単位である上司とメンバーが、目の前の業務はもちろん、その先のキャリアについても共通した視点と信頼関係を持ちながら協働できることが大切と考えており、最低でも月に1回30分以上の1on1ミーティングをおこなっています。

急激なテレワーク転換にともない新しく導入された企業もあると思いますが、当社ではもともと文化として根付いていましたので、情勢が変わっても、面談の場がオンラインになっただけで、変わらず1on1が続けられました。画面越しでも、上長との対話を通して不調や悩みなどをすぐに共有できる場になっていたのかもしれません。

アセスメントをベースにした相互理解ワークショップの実施

これまでいくつかの心理アセスメントをベースに、個人の個性・特性を理解するためのワークショップを継続しておこなってきました。リモートワーク下でも、さまざまなツールを駆使しオンラインで実施しています。

とくに、2020年以降に入社した社員は最初からフルリモート勤務の方が多く、ほかの社員の人となりを感じることができないのではないか、会社への帰属意識を持ちにくいのではないか、という懸念もあり、新規入社者を囲んでチームビルディングのために受けられる仕組みを用意しています。

こうした機会を通し自分のことを話すこと・同僚の話を聴くことが、お互いの理解を進め安心感をもって仕事に臨める下地になっているのではと考えています。

パルスサーベイの実施

フルリモート勤務になったその月から、急ぎ配信を始めました。パルスサーベイと銘打っていますが、社内で周知する際には「みなさんの状況を教えてくださいアンケート」という何ともアットホームなネーミングです。

本当に「状況を教えてください」なのです。強制力はありません。毎週1回、本日まで欠かさず実施しています。3分もかからず回答できるアンケートで、ストレス状態の自覚、周囲とコミュニケーションが取れているかなどの質問と、フリーコメントで構成されています。なんとなく漠然とした不安やすっきりしない感情がある……ということから、最近こんな運動を始めました、といった日常の一コマまでみなさん気軽に書いてくれます。

机を並べて仕事していたときは、何気ない雑談から「なんか、いろいろ溜まってる?」と、深刻ではないトーンで相談ができていた側面もあったかもしれません。100%それに代替できるものではないかもしれませんが、そうした機会を0にしないための取り組みでもあります。

サーベイ内容は個人情報として扱いつつも、組織の傾向などで対策の必要性が見えたものは、連携して施策に繋げることもあります。

身体的な負担や不便の軽減

前述のサーベイが浸透し始めた頃、社員同士の雑談でも腰痛の話題が増えていました。無理もありません、長時間机に向かうことを想定し、たくさんのテクノロジーが詰め込まれた高価な事務用椅子でやってきた作業を、家庭用設備でおこなうには限界があります。

一方、オフィスには、事務用椅子だけが主(あるじ)を失って静かにたたずむ日々。それならばと、会社で使用していた椅子やディスプレイなどを、従業員向けに特別価格で提供しました。金額は伏せますが、半額? いやいや、特別の特別大特価です! 社内で実施した販売会は大盛況、いまは社員宅で椅子たちも元気に活躍しています。

その他、設備や家族の生活時間の関係で自宅では集中できない、でも電車に乗って出社は怖い……などの声も考慮し、全国各地で使えるコワーキングオフィスとの提携や、一方でオフィスに出勤して業務にあたる社員に少しでも安心と快適を届けられるよう、各種マスクや除菌などの衛生対策、ウォーターサーバーやマッサージチェアなどを備えた十分なリフレッシュスペースの確保なども並行しておこないました。

人それぞれ事情が異なる中で完璧な環境を作り上げることは難しいですが、いかに社員の身体的負担を軽くできるか、総務部門を中心に日夜取り組んでいます。