年金だけで生活費をまかなえない場合、貯蓄での対応や働くという選択肢があります。何歳まで働くかは、個々の状況によって異なりますが、実態はどうなっているのでしょうか。
内閣府の「令和6年版高齢社会白書」によると、2023年時点で男性の就業率は60～64歳で84.4％、65～69歳で61.6％、70～74歳では42.6％となっています。多くの高齢者が定年後も働き続けているのです。
老後に働くメリット
老後に働くのは気が進まないという人もいるでしょうが、老後に働くことには数々のメリットがあります。
まずは、収入の確保です。年金だけでは生活費が不足したり、余裕がなかったりするかもしれませんが、働くことで生活費を補うことが可能です。
また、仕事を続けて社会とのつながりを保つことで、精神的な充実感を得られることもあるでしょう。さらに、適度な労働は身体的な健康維持に役立つことも期待できます。
まとめ
年収500万円の40歳の場合、65歳以降に受け取れる年金額は月額約16万円～17万円と試算され、単身者の平均的な生活費とほぼ同等です。
しかし、突発的な支出や物価上昇などを考慮すると、年金だけで安心とは言えません。生活の安定のためには老後の就業も検討したいところであり、実際に現在は多くの高齢者が働いています。
具体的な退職年齢は個々の状況によって異なりますが、本記事を参考に、老後の就労について考えてみるのも良いでしょう。
出典
総務省 家計調査報告〔家計収支編〕2023年（令和5年）平均結果の概要
内閣府 令和6年版高齢社会白書（全体版）（PDF版）1 就業・所得
執筆者：FINANCIAL FIELD編集部
ファイナンシャルプランナー
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