スタバのコーヒーが地元だと「420円」なのに、東京だと「440円」で驚き! チェーン店の料金は一律だと思ってたけど、立地によって違うって本当? 意外と知らない「立地別価格」とは
スターバックスジャパンは、2025年2月15日から、全国の約3割の店舗で「立地別価格」を導入することを発表しました。これにより、都市部で利用している人は、今までより高い価格でコーヒーを購入することになるかもしれません。それでは、実際に週3回利用した場合、年間でどのくらいのコスト差が生じるのでしょうか?   本記事では、スタバのドリンクの価格差を試算するとともに、「立地別価格」が適用される地域や、その背景について詳しく解説します。

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週3回スタバを利用すると、どれくらいのコスト差が出る?

スターバックスは、2月から「立地別価格」を導入し、定番ビバレッジ(ドリンク)価格を一部店舗で改定しました。
 
例えば、トールサイズのドリップコーヒー(店内飲食)の税込価格は、特定立地価格A(空港やサービスエリアなど)では445円、特定立地価格B(東京23区や大阪市内など)では440円となり、現行価格420円と比べて、それぞれ25円、20円の値上げとなりました。そのため、都心部や特定のエリアでスタバを利用する人は、これまでよりも多く支払うことになります。
 
週3回ドリップコーヒーを購入した場合、年間でどの程度負担が増えるのか試算してみます。
 
特定立地価格Bの440円では、1杯あたり20円の値上げとなり、週3回の利用で、1週間に60円、1ヶ月(4週間)240円、年間では2880円の負担増となります。また、特定立地価格Aでは年間3600円の増加となり、都心部や特定のエリアのスタバを頻繁に利用する人ほど影響を受けやすいといえるでしょう。
 

「立地別価格」の対象地域は?

スターバックスの「立地別価格」は、全国1991店舗(2024年12月末時点)のうち約3割の店舗で導入されました。対象エリアは、「特定立地価格A」と「特定立地価格B」に分類されています。
 
価格改定額は4~35円(税込)と、ドリンクの種類やエリアによって異なります。値上幅の大きい商品の一例として、トールサイズのキャラメルマキアート(店内飲食・従来価格540円)を例に比較すると、