ひとくちに30代といっても、独身、共働き、専業主婦、個人事業主などによってライフスタイルは異なり、今後予想されるライフイベントも変わってきます。そのため、30代が将来に向けた資産形成を考える際には、それぞれのライフイベントに応じた資金計画を立てることが重要です。

また、今後予想されるライフイベントで必要になる資金ごとの注意点を押さえておくことも、30代が資産形成を考える上で重要なポイントとなるでしょう。

そこで本記事では、30代のライフイベント別にみる資産形成のポイントや、ライフイベントごとに必要になる資金別の注意点などについて解説します。

ライフイベント別にみる30代の資産形成のポイント

(PR)30代のライフイベントごとみる資産形成のポイントや資金別の注意点
(画像=thodonal/stock.adobe.com、『ZUU online』より引用)

30代には、住宅購入や転職・退職、結婚など、さまざまなライフイベントが予想されますが、そのイベントごとに資産形成のポイントが異なります。それぞれ詳しく見ていきましょう。

住宅購入

将来、住宅購入を考えているならば、住宅購入に向けた資金準備が必須となります。例えば4,000万円の住宅を購入する場合、大半はローンを利用するとしても、その際には1~2割(400万円~800万円)程度の自己資金を準備することで、将来的な返済負担を軽減することができます。

また、現在賃貸暮らしで、「賃料を払うくらいなら早めに住宅を購入した方がいい」と考える人も少なくありません。その際も自己資金の準備を念頭においた資金準備を計画していきましょう。

【資産形成を考える際のポイント】

中古物件を購入した場合、入居時にかけるリフォーム費用は初期費用として用意することが多いですが、 入居後しばらくした後に出る設備故障によるリフォーム、経年劣化による全面リフォームなどは入居後から積立したほうが好ましいです。

まだ新築の住居であれば、しばらくはメンテナンスの必要はないでしょう。しかし、中古物件でも戸建て住宅の場合は建ててから20年を超えると、屋根や外壁などのメンテナンス工事が必要になってきます。さらに、水回り(給排水)の工事も考えなければなりません。

住宅購入の予定が無くても、メンテナンス費用が必要になること、そして、それにどのくらいの費用がかかるのかを把握しておくことが、住宅購入における資産形成を考える際のポイントです。

転職・退職

現在、30代での転職は珍しいことではなくなってきています。職業への価値観が多様化し、仕事と生活のバランス(ライフ・ワーク・バランス)が意識されるようになっていることから、必ずしも年収が上がる転職を選択するとは限らなくなっているともいえます。さらには、転職を機にUターン・Iターンとして、居住地域が変化するケースも見受けられます。

また、転職の内容によっては医療保障や住居手当などの福利厚生が期待できなくなるケースもあります。大企業であれば、団体契約で医療保険やがん保険などに一律で加入している場合もありますが、転職により、こうした保障を受けられなくなり、資金的に余裕が無いことから、後回しにしてしまう人も見られます。

【資産形成を考える際のポイント】

保険料は年齢とともに増加します。もし、「大きな病気をした時に、貯蓄だけでは対応できない」、「若いうちから万が一の際に備えたい」という希望があるのなら、最低限の保障を継続していけるよう、早い段階で保険の加入や見直しを行っておきましょう。

また、病気になり働けなくなった時のことを想定して、収入保障保険などにも加入しておくと安心です。家計を圧迫してしまわない保険料内で、将来へのリスク対策を行っておくようにしましょう。

結婚

結婚を意識しているなら、結婚資金を準備しなくてはなりません。また、結婚後の子どもの予定や住宅購入の予定によっては、結婚直後から資産形成を考える必要があります。

【資産形成を考える際のポイント】

結婚後の資産形成については、夫と妻のそれぞれが行っていくことが望ましいといえますが、夫婦の意識としては共同財産を増やしていくという感覚が強いかもしれません。その場合は、「妻の収入は預金中心に、夫の収入は運用中心に」という形で分けることも1つの手段です。

一方、片働き世帯の場合は、どのくらいの資金を積み立てていくかがポイントになります。夫婦間の資金のやりとりだけでなく、実家からの資金贈与が予定されているかどうかも考慮しながら、最終的には夫婦それぞれがどのくらいの比率で資産形成していくべきかを考える必要があるでしょう。

起業

個人事業主として仕事を進めていくためには、さまざまな保障を用意しておく必要があります。例えば、病気になった際に備えた医療保険や所得補償保険を準備しておくことも大切ですし、業種によっては店舗などに対する火災保険も必要です。

【資産形成を考える際のポイント】

上記に挙げたような保険は、想定外の事態に備えられる保険です。事業を長く続けていくためにも、これらにかかる保険料は必要経費として資金計画に組み込んでおくようにしましょう。

また、個人事業主は老後に受け取れる年金額が少ないため、自助努力で老後資金を蓄えておく必要性が高まります。そのためにも、個人事業主向けの資産形成制度(年金基金や拠出年金制度)を活用することを考えましょう。

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